MRIの耐用年数は何年？減価償却、固定資産との関係も解説

耐用年数とは？減価償却との関係を解説

医療機器は高額なものが多く、導入にあたってどの程度の期間使用できるか、経費をどのように計上するのかなど把握しておくことが大切です。

各機器には耐用年数というものが定められているということを耳にしたことがある人もいるかもしれません。
しかし耐用年数とは何か、何のための数値かなど詳しくは分からないという方も多いのではないでしょうか。

ここからは、耐用年数や関係する減価償却などについて詳しく説明していきます。

法定耐用年数とは

法定耐用年数とは、各機器や資材の使用できる期間の目安を定めたものを指します。

機器は使用していれば消耗していってしまい、購入時から比べるとどんどん価値が下がっていき、いつか価値を失うのです。
使用開始日から価値を喪失する日までの年数が耐用年数であり、国税庁が各機器ごとの耐用年数を定めています。

耐用年数は減価償却という方法で経費の計上を行うために定められているもので、その年数が経過したからと言ってすぐ機器の使用ができなくなるわけではありません。

固定資産とは

固定資産とは1年以上の長期にわたり会社が所有・使用する資産のことで、事業に使用する機器や設備などがこれにあたります。

現金化しやすい流動資産に対して、固定資産は1年を超えて費用化され、減価償却という方法で経費計上が行われるのが特徴です。

減価償却において医療機器がどの種類・区分に分類されるのか迷うといったケースがあります。

耐用年数省令別表第一を見てみると、医療機器は「器具及び備品」のうち「医療機器」に当たることから、「機械及び装置」には該当しません。
よく分類表を確認し、不明点は税務署にて相談するなどして経費計上を行うと良いでしょう。

減価償却とは

減価償却とは、機器や設備など購入した資産の代金を、数年にわたって分割して経費として計上する方法のことです。
耐用年数によって何年に分割して経費計上を行うかが決まります。

例えば500万円で耐用年数が5年の機器を購入したとしましょう。500万円の経費は5年に分割して計上することになり、この計上方法によって節税などの効果も期待できます。

MRIの耐用年数は何年？

医療機器に関しても各機器ごとに耐用年数が定められていますが、MRIの耐用年数は6年となっています。
MRIを新たに購入して導入した場合、6年にわたってその経費を計上していくというわけです。

ただし、リースやレンタルといった方法で導入する場合、耐用年数や経費の計上方法も異なってきます。
リースはどのような取引かによって計算方法が異なり、レンタルする場合は固定資産にはならないためそもそも減価償却の対象にはなりません。リースやレンタルは初期費用がおさえられるというメリットもあり、どのような導入方法が良いか、コストや耐用年数も考慮して検討していくべきでしょう。

「耐用期間」との違いに注意

耐用年数と似た言葉として、「耐用期間」というものがありますが、これは耐用年数とは異なる概念です。 これはメーカーが独自に設定しているもので、交換部品が入手できて、修理やメンテナンスをしつつ安全性や性能を発揮できる期間の目安を言います。

厚生労働省のガイドラインを参考にして各メーカーが定めており、多くの機器で耐用年数と同じ年数が設定されているようです。各メーカーごと耐用期間を明記していますので、確認しておきましょう。

まとめ

耐用年数とは国税庁が機器や設備などごとに定めているもので、その資産の使用できる年、価値を失うまでの期間の目安を指します。減価償却という方法で経費の計上を行う際に使用し、購入した代金をその年数に分けて経費として分割していくというわけです。

節税効果も期待できる方法で、経営やコストの計画を立てる際に重要な指数となります。実際に使用できる年数とは異なりますが、ぜひ耐用年数や減価償却などの概念をしっかり理解しておきましょう。

MRIのメーカーについては【2023】MRIメーカー主要5社・製品28選を徹底比較でも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。