基本情報

高層建築の増加やバリアフリー化が進む現代において、エレベーターは日々の暮らしに「なくてはならない存在」となりました。その快適さを支え、何より安全にご利用いただくためには、適切かつ継続的なメンテナンスが欠かせません。

お客様の大切な資産であるエレベーターが、いつでも万全な状態で稼働できるよう、私たちはプロの視点で日々厳格な点検を行っています。故障を未然に防ぎ、誰もが安心して移動できる環境を、確かな技術で守り続けます。

ジャンルエレベーター
対象施設病院・クリニック・有床クリニック・特別養護老人ホーム・介護老人保健施設・有料老人ホーム・サ高住・グループホーム・その他
導入実績管理台数8000台突破

おすすめポイント

全メーカー対応の各種サービスと優れた技術

40年以上の経験と知識から全メーカーへの対応が可能です。メンテナンス専門業者ならではの合理化・省力化により大幅なコスト削減を実現。エレベーター保守点検・リニューアルに限らず、ビルメンテナンス、自動ドア保守点検、消防設備保守点検のご相談にも応じます。

万一の故障や緊急時も迅速に対応します!

お客様が所有されているエレベーターにおいて、定期的に以下の箇所の点検を行うことで、できる限り故障を減らすことができます。安心・安全にご利用いただけるよう、私たちは日々メンテナンスさせていただいています。

管理台数8000台突破

エレベーター設備の種類や設置環境、利用状況などお客様が抱える課題はそれぞれ異なります。私たちはご相談に応じて最適なプランをご提案をさせていただきます。

製品・サービス詳細

緊急を要する故障や災害時の対応

緊急時には、ハイン独自の非常直報システムにより、エレベーター内に閉じ込められた人はインターホンでハイン緊急センターに直報でき、直ちに技術者が現地へ向かう体制を整えています。同業組合加入による協力・応援体制を確立し、万が一の閉じ込め事故等、緊急を要する場合でも通報後数十分以内で駆けつけられる体制です。24時間365日いつでも即対応できるのが強みです。

フルメンテナンス契約

フルメンテナンス契約とは、原則として自然発生の修理や工事であっても無償になる契約プランです。※例外あり
修理費などの別途費用も発生しませんが、毎月の料金は点検(P.O.G)プランに比べると高額になります。

点検(P.O.G)契約

点検(P.O.G)契約とは、毎月の料金はフルメンテナンスに比べ費用を抑えた、点検作業費のみの契約プランです。修理工事などは、発生したときのみ別途費用が発生します。

契約時のメーカーとの比較(月額)

20年間でこれだけの大きな差がうまれてしまいます。
メンテナンス専門業者ならではの合理化・省力化により、大幅なコスト削減を実現し、ランニングコストを抑えます。

提供サービス一覧

エレベーターのメンテナンス

料金・プラン

月額費用

プランや機器状態により異なる為詳細はお問い合わせ下さい。

サポート・保守

24時間365日即応体制あり

対応エリア

北海道・東北
  • 岩手県
  • 宮城県
  • 山形県
  • 福島県
関東
  • 東京都
  • 埼玉県
  • 茨城県
  • 栃木県
  • 群馬県
甲信越・北陸
  • 長野県
  • 新潟県
  • 富山県
  • 石川県
  • 福井県
東海
  • 愛知県
  • 岐阜県

よくある質問

低コストなのはいいことですが、メンテナンスの品質は信頼できるものですか?

官公庁・病院・旅館ホテル・マンション・各事業所などあらゆる分野で信頼をいただき、創業から40年以上の様々な実績とノウハウ、技術力でサポートしています。

エレベーター保守事業協同組合とは?

日本全国各地より、当社と同じような全メーカー対応のエレベーターメンテナンス業者が集まり、関東経済産業局長認可(平成14・02・07関東振中第一号)を取得し、東京都に本部を置いて運営している団体です。このネットワークにより、業界方針、技術情報交流、また共同受注・共同購買の体制が整っています。

エスカレーターも保守点検できますか?

できます。当社は、エレベーター・エスカレーター・小荷物専用昇降機など、昇降機に属するものは、すべて対応しています。

年数の経過したエレベーターでも部品供給は可能ですか?

大手エレベーター製造メーカー各社は、製造中止からおおむね25年以上経過したエレベーターの保守部品の供給を停止すると発表しています。タイミングや不具合の内容によっては、リニューアルをご提案させていただくこともございます。

万が一、エレベーターによる重大損害事故が起きた時の補償体制は?

当社は保守点検作業には万全を期しておりますが、万が一、エレベーター によって他人の身体・財物に損害を与えた場合、その原因から当社に責任があった場合の備えとして補償するための損害保険に加入しています。
※作業中及び引渡後に発生した損害|対人・対物-1事故につき最高10億円

株式会社ハインのその他サービス

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