アップソーラーの自家消費型太陽光発電システム

電気代、人件費等の経費削減や防災対策にお困りのご施設様!自家消費型太陽光発電の導入で全て一気に解決☆太陽光パネルメーカー直販のため業界最安値レベルで導入が可能◎

電気代、人件費等の経費削減や防災対策にお困りのご施設様!自家消費型太陽光発電の導入で全て一気に解決☆太陽光パネルメーカー直販のため業界最安値レベルで導入が可能◎

 

 

わたしたちアップソーラージャパンは

太陽光パネルの生産と、太陽光システム関連部材の卸売を行う企業です。

太陽光システムのレイアウト設計から部材調達までをワンストップで行えます。

 


 

自家消費型の太陽光発電とは?

 

 

電力供給のしくみ

 

 

今までは必要な電力は全て電力会社から購入

 

 

 

自家消費型太陽光発電システムを導入したあとは

 

 

まずは太陽光発電の電気を使い、足りない分を電力会社から購入

 

 

 

 


 

自家消費型太陽光発電の導入メリット

 

 

POINT 01
電気代の削減
 POINT 02
防災対策(BCP)

●自社で発電することにより消費&購入する従量料金を
削減できます

●消費量のピークを抑える事で基本料金を下げられます

 

 

●停電時の事業継続

●地域住民の避難場所

 

POINT 03
補助金・税制優遇

●生産性特別措置法、中小企業経営強化税制による税制優遇

●国、地方自治体の補助金

 

POINT 04
遮熱効果・PR活動

●屋根の遮熱効果による空調負荷軽減、屋根の経年劣化抑制

●環境貢献、CSR活動

 


 

アップソーラーなら中間マージンをカット!

費用を抑えて太陽光発電を始められます

 

 

通常

 

 太陽光発電の部材は通常、販売施工店や商社を経由して施主様に販売されます。そのため中間マージンの分だけ最終的な購入金額が高くなります。 

 


 

アップソーラーの場合

 

 

 アップソーラーは太陽光パネルメーカー兼一次商社です。そのため中間マージンが発生せず、市場より安く施主様に販売できます 

 



アップソーラーが

選ばれる3つの理由

 

 

選ばれる理由 1

業界最安値レベルの卸価格

アップソーラーは商流の川上に位置しているため商社や販売施工店の中間マージンを徹底的にカット。その為、太陽光発電に関わる部材、メンテナンスを卸売価格でご提供でき、お客様の利益を最大化できます。

 

 

選ばれる理由 2

長年培った太陽光の技術と知識

アップソーラーは電力の固定買取制度開始当初から卸売業を行っており5,000件を超える発電所に関わってきました。その為、メンバー全員の経験と知識が高いレベルにあり、太陽光システムはもちろん、自家消費、メンテナンス、レイアウト設計、発電予測シュミレーションなど、ご要望をトータルで承ることができます。

 

 

選ばれる理由 3

電力会社とのパートナーシップ

電力会社との協力により条件を満たせばPPA(第三者所有モデル)で初期費用ゼロによる太陽光システムの導入をおこなったり、電力契約の見直しによる電気代削減等も行うことができ、太陽光発電システム以外のメリットも享受する事ができます。

 


 

税制優遇の活用で投資効果さらにUP!

 

自家消費型は税制優遇の対象になります。

上手く活用すれば投資効果は更に上がります。

 

 税制優遇の適用条件


(対象法人)
青色申告書を提出する中小企業者等であり、資本金1億円以下の法人(大規模法人に支配されるものを除く)や常時使用者数が1,000人以下の個人事業者が、その設備を指定事業に使用した場合が対象となる

(対象期間)
平成29年4月1日から平成33年3月31日まで

(設備要件)
160万円以上及び10年以内に販売開始された太陽光発電設備。旧モデルと比較し経営力の向上に資するものの指標が年平均1%以上向上している設備

(指定事業)
農業・沿海運輸業・専門·技術サービス業・林業·内航船舶貸渡業・宿泊業・漁業·倉庫業・飲食サービス業・水産養殖業・港湾運送業・生活関連サービス業・鉱業・こん包業・映画業・建設業・郵便業・教育・製造業・卸売業・学習支援業・ガス業・小売業・医療・情報通信業・損害保険代理業・福祉業一般旅客自動車運送業・不動産業・協同組合・道路貨物運送業・物品賃貸業・サービス業・海洋運輸業・学術研究

 

固定資産税の特例

設備の固定資産税が3年間にわたり

1/2に軽減

中小企業経営強化税制

即時償却もしくは

税額控除を10%または7%

 


 

導入した場合の削減事例

 

事例 1
契約電力:72.6kW
初期投資額:1,039万円(300kW発電システム)

年間削減額:146万円 約21% DOWN!
投資回収年数:7.1年 中小企業税制活用可能
20年間収入(20年間の合計削減額):2,920万円
 

 

 

 

 

事例 2


契約電力:238kW
初期投資額:2,106万円(300kW発電システム)

年間削減額:293万円 約27% DOWN!
投資回収年数:7.1年 中小企業税制活用可能
20年間収入(20年間の合計削減額):5,860万円