自由診療向け電子カルテ9選｜選び方や保険診療との違いまで

本記事では、そういったお悩みを持つ方向けに数ある電子カルテの中から厳選した「おすすめの自由診療向け電子カルテの特徴や価格」の解説を行っていきます。

新規開業で電子カルテを選びに悩まれている先生であっても「自院に合った電子カルテ」を選んでいただけるように作成したので、ぜひご一読ください。

目次

• 自由診療向け電子カルテの比較表
• 自由診療特化タイプの電子カルテ7選
• 保険診療併用タイプの電子カルテ2選
• 自由診療向けの電子カルテとは
• 自由診療向け電子カルテの種類と基本の選び方
• 自由診療クリニックの電子カルテの比較・選定ポイント
• 自由診療で電子カルテを使う際の注意点
• 自由診療向け電子カルテの機能
• 自由診療クリニックが電子カルテを導入するメリットとデメリット
• 【最後に】自由診療を新たに始める保険診療クリニックが知っておきたい注意点
• まとめ

自由診療向け電子カルテの比較表

最初に、自由診療向け電子カルテの機能や料金をこちらの比較表で確認してみましょう。
※各社の機能については後日記入予定です。

製品名	medicalforce	B4A(ビーフォーエー)	キレイパスコネクト	Kalonade（カロネード）	MEDIBASE	CLIPLA Light	ACUSIS Cloud
お問い合わせ	見積り・資料請求をする	見積り・資料請求をする	見積り・資料請求をする	見積り・資料請求をする	要問い合わせ	要問い合わせ	要問い合わせ
企業名	株式会社メディカルフォース	株式会社B4A Technologies	GMO Internet Group	Kalonade株式会社	株式会社メディベース	株式会社クリプラ	株式会社プロ・フィールド
初期費用	要問い合わせ	0円～	0円	0円	要問い合わせ	要問い合わせ	要問い合わせ
月額料金	要問い合わせ	30,000円～	40,000円～90,000円	要問い合わせ	45,000円～	要問い合わせ	要問い合わせ

自由診療特化タイプの電子カルテ7選

さっそく、自由診療に特化した電子カルテを7つご紹介します。

保険診療併用タイプの電子カルテ2選

ここからは、自由診療に加えて保険診療にも対応できる電子カルテを2つご紹介します。

自由診療向けの電子カルテとは

自由診療向けの電子カルテとは、美容整形や脱毛、AGAなど、自由診療を標榜するクリニックが使いやすいように通常の保険診療向け電子カルテにはないような機能を多数備えた電子カルテです。特徴を解説していきます。

自由診療向け電子カルテの特徴

自由診療向け電子カルテと一般の内科向け電子カルテとを比べた時に、自由診療電子カルテは予約システムや問診機能が充実している点が目につきます。自由診療には美容整形や脱毛、AGAなどのジャンルがありますが、飛び込みでクリニックに行くことはなく、事前に予約をとるケースが多いのが理由です。

自由診療では目的意識を持って自発的に来院する患者が多いため、自由診療特化の電子カルテの場合、予約システムやWEB問診機能などの集患機能の充実度で選ぶと良いでしょう。

自由診療特化の電子カルテの価格相場は、月額3万円～10万円ほどと考えておくと良いでしょう。金額に幅がある理由は、予約システムやWEB問診機能だけでなく、来院患者データを分析して経営改善に活かせる機能などをオプションでつけられる価格設計になっているためです。また、すでに導入されている診療予約システムなどと連携を希望する場合は、別途費用がかかるので注意しましょう。

自由診療向け電子カルテの種類と基本の選び方

自由診療向け電子カルテは「自由診療特化タイプ」と「保険診療併用タイプ」に大別することができるため、まずは以下のフローチャートで自院がどこに該当するかをご確認ください。

自由診療特化タイプ

自由診療のみを行うクリニックを新たに立ち上げる場合、自由診療特化タイプの電子カルテがおすすめです。診療報酬の請求に必要なレセコンも必要ないので、一般向けの電子カルテを選ぶメリットはありません。

自由診療特化タイプの電子カルテは、院内業務の効率化と、効率よく集患するための機能に焦点を当てて作られています。経営分析の機能がついているタイプもあり、収益性の高い自費診療に合ったシステムとなっています。

≫おすすめの自由診療特化タイプ電子カルテ一覧はこちら

保険診療併用タイプ

自由診療と保険診療どちらも行うクリニックを新たに立ち上げる場合は、保険診療併用タイプの電子カルテを導入しましょう。

現在保険診療を行っており、新たに自由診療メニューを追加するクリニックでは「保険診療で電子カルテを使っているかどうか」で選ぶタイプが変わります。保険診療を紙カルテで行っている場合は、保険診療併用タイプを導入するのがおすすめです。

すでに保険診療で電子カルテを導入済で、新たに自由診療を始めることを検討している場合は手間がかかります。異なる電子カルテ間で患者情報データを共有するのは難しい場合が多く、保険診療と自由診療で異なるカルテを使うことになるケースがほとんどです。保険診療は電子カルテ、自由診療は紙カルテ（または別メーカーの電子カルテ）というイメージです。

運用が手間になるのは間違いないので、自由診療を始めるのを機に、保険診療併用型の電子カルテへの乗り換えも検討すると良いでしょう。

自由診療クリニックの電子カルテを選ぶポイント

自由診療ではレセプト請求の必要がなく、当然レセコンを設置する必要もありません。電子カルテ導入の目的は業務効率化に絞られるため、自由診療クリニックの電子カルテを選ぶ際には下記のような2つのポイントで選定するとよいでしょう。

1つずつ詳しく解説していきます。

自院で必要な機能を明確にしておく

1つ目のポイントは自院で必要な機能を明確にすることです。前述したとおり、自由診療向け電子カルテにはさまざまな機能があります。また、 一口に電子カルテといっても、メーカーによって対応できる機能や業務効率化できる範囲は異なります。欲しい機能は基本搭載なのかオプションなのか、予約システムなどを外部機能と連携する必要があるのかなども、メーカーによって異なります。それぞれの製品についてしっかり情報を集め、自院のニーズにあう機能を持つ電子カルテを選ぶことが重要です。

サポート体制を確認する

2つ目のポイントはサポート体制が整っているかどうかです。電子カルテのサポート体制を確認することは、クリニックをスムーズに運営するためにとても重要です。電子カルテの導入時はもちろんのこと、導入後にもトラブル対応などのサポートが必要な場面は必ず訪れます。

導入時だけではなく導入後も、どこまでサポートをしてもらえるのか、事前にしっかりと確認しておきましょう。メーカーによっては電話やメールでの遠隔対応、訪問対応など対応の方法もさまざまなので、自院にあったサポートが受けられるメーカーを選ぶことをおすすめします。

自由診療で電子カルテを使う際の注意点

多くのメーカーが電子カルテを発売していますが、その多くが保険診療を想定した商品になっています。美容外科やAGA（男性型脱毛症）、歯科ならインプラントなど、自由診療（自費診療）の扱う範囲は多岐にわたります。収益の多角化を図るため、社会保険診療を行っているクリニックが自由診療を始めるケースも増えており、注目が集まっています。美容外科や一般クリニックで自由診療向け電子カルテの導入を検討する際に、初めにおさえておくべき注意点を解説します。

自由診療でもカルテ記載は必須

自由診療でも、保険診療と同様に、カルテ（診療録）を記録する必要があります。「医師は、診療をしたときは、遅滞なく診療に関する事項を診療録に記載しなければならない。」と医師法24条に定められている通り、自由診療の場合でも患者のカルテを残すことは必須です。

保険医は、患者の診療を行つた場合には、遅滞なく、様式第一号又はこれに準ずる様式の診療録に、当該診療に関し必要な事項を記載しなければならない。

出典：保険医療機関及び保険医療養担当規則

保険診療を行っていたクリニックが新しく自由診療を始める場合、自由診療と保険診療のどちらにも使えるタイプの電子カルテにするか、レセプト機能をオプションで追加する必要があります。「きりんカルテ」は1クリックで自由診療と保険診療を切り替えることができます。

保険診療と分けてカルテを記録する必要がある

保険診療を行っている医療機関が自由診療を行う場合、それぞれのカルテを分けて記録することが求められています。医療機関が守るべき内容をまとめた「療養担当規則」で定められています。

「保険医療機関は、第二十二条の規定による診療録に療養の給付の担当に関し必要な事項を記載し、これを他の診療録と区別して整備しなければならない。」

出典：保険医療機関及び保険医療養担当規則

診療の内容について疑問を患者様に感じさせないよう、丁寧に記録を残す必要があります。

自由診療向け電子カルテの機能

それでは自由診療を行うクリニックの電子カルテにはどんな機能が必要になるのでしょうか？自由診療を行うクリニックで役立つ代表的な機能についてご紹介します。

CRM（顧客管理）

自由診療クリニックでは、同じ患者様が複数回来院することが多く、顧客管理機能が大切です。CRMとは「Customer Relationship Management」の略で、日本語では「顧客関係管理」と言い、ビジネス面でよく用いられる用語です。

クリニック患者の顧客情報の例をあげると、「氏名」「メールアドレス」「来院日時」「施術内容」などが挙げられます。顧客情報は、IDに紐づけて管理されることが一般的です。

CRMでは顧客情報をまとめるだけでなく、施術が終わった後もメールマガジンやステップメールを送信するデータの基になるため、クリニックの長期的な資産となります。

書類管理機能

自由診療を行うクリニックでは施術の前に契約書や同意書を作成することが多くあります。これらを紙で作成する場合、どうしてもボリュームが多くなり管理に手間がかかってしまいます。書類管理機能があれば患者さまごとに書類をデータ化でき、業務の効率化やミスの防止につながります。なかには電子署名機能や、紙の書類をスキャンしデータ化できる機能を持つ製品もあるため選定時に確認してみましょう。

画像管理機能

自由診療では患部の写真やシェーマを使用することも多くあるため、まとめて管理できる機能があると便利です。登録した画像を並べたり重ねたりすることで、施術のビフォーアフターを比較でき、患者さまにより効果的な説明が行えます。

役務管理（コース管理）機能

クリニック独自の診療コースがある場合、役務管理（コース管理）機能のあるものがおすすめです。患者さまごとにコースの残り回数や役務残高、使用期限などを管理することができ、受付・予約業務をより効率化できます。

在庫管理

自由診療クリニックでは、消耗品や備品の在庫管理業務も必要です。患者様から求められた際に、「在庫がなく対応できなかった」という事態を避けるためにも、徹底した在庫管理が求められます。

在庫管理機能を持っている自由診療向け電子カルテでは、患者のカルテ内容が確定した段階で、カルテからのオーダリング情報を基に、在庫が自動で減算されます。50個ガーゼの在庫がある医院で、1人の患者様にガーゼ1枚を使ったら、在庫が49に調整されるイメージです。在庫が指定した容量未満になると通知する機能もあります。

もちろん発注と仕入れの管理もできます。

経営分析

来院患者数や顧客単価など、カルテに記録した情報をもとに経営分析に活かすこともできます。 クリニックの収益と運営状況を分析し、経営改善に役立てることができます。

従来の紙カルテでは困難だった詳細な分析が容易になり、データに基づいた戦略的な意思決定が可能になります。

LINE連携

医院の公式LINEアカウントを発行します。同アカウントから、患者様へステップ配信やリマインド通知を送ることができます。ラインを使ってメルマガ配信をする運用も可能です。

患者様はLINEからログインすることなく受診予約を完了することができ、面倒な会員登録の手間を省けるメリットがあります。

自由診療クリニックが電子カルテを導入するメリットとデメリット

自由診療クリニックが電子カルテを導入するメリットとデメリットを紹介していきます。

自由診療クリニックが電子カルテを導入するメリット

自由診療クリニックが電子カルテを導入するメリットは以下の通りです。

• 幅広い範囲での業務効率アップ
• 院内での情報共有の効率アップ
• 予約機能や事前問診機能による患者満足度向上
• 集患機能によって患者数増加につながる

幅広い範囲での業務効率アップ

電子カルテでは、テンプレート登録やコピーペーストが可能なので紙カルテに比べて大幅に入力スピードがアップします。また、カルテの入力に余裕がでること、フォーマットに沿った入力ができることから抜け漏れ等も減ります。

加えて、自由診療向けの電子カルテでは、在庫管理機能や予約管理機能が搭載されている製品が多く、在庫・予約の管理も紙やエクセルで行うのに比べて大幅に効率化できます。

院内情報共有の効率アップ

電子カルテは紙カルテとは違い、同時アクセスや複数の端末からのアクセス、情報の送信、カルテの検索機能など、共有性に優れています。院内で紙カルテを回すより大幅に効率的に情報共有ができるようになります。

また、電子カルテ内でのファイル整理も手間がかからないので患者さんのカルテが見つからない、といったこともなくなります。

予約機能や事前問診機能による患者満足度向上

自由診療向けの電子カルテでは、web・lINE予約受付機能や事前web問診機能が搭載されている製品があります。患者さん目線で考えると予約ができるクリニック、事前に問診を問診をすましておくことで院内での待ち時間が短縮されるクリニックに対しては好印象です。

各種集患・マーケティング機能によって患者数増加につながる

自由診療向けの電子カルテには、以下のような集患向け機能が搭載されている製品があります。

• ステップメール配信機能
• LINE連携機能
• ポイント発行・管理機能
• データ分析機能

上記のような集患機能を活用することで、特に再診患者数（リピーター数）を効率的に増やしていくことが可能です。

自由診療クリニックが電子カルテを導入するデメリット

自由診療クリニックが電子カルテを導入するデメリットは下記の通りです。

• 導入費用・ランニングコストがかかる
• 導入に手間がかかる
• 電子カルテに慣れる必要がある

導入費用・ランニングコストがかかる

電子カルテでは導入費用に加えて、導入後もランニングコストが発生します。自由診療に特化した電子カルテはクラウド型がほどんどなので、毎月2万円～4万円程度を支払って使います。

導入・選定に手間がかかる

電子カルテの導入・選定には、複数の製品の情報調査、気になる製品の資料請求やデモ利用などそこそこの手間がかかります。製品を一つ一つ調べて、選定する時間がないという方は当サイトのコンシェルジュサービスもご検討ください。中立の立場から希望条件に合った製品をお伝えいたします。ご利用は無料です。

電子カルテに慣れる必要がある

電子カルテの導入後は使い方に慣れる必要があります。電子カルテの導入準備でテンプレート登録など丁寧に行っておかないと導入後に苦しむことになるので、しっかりと行っておきましょう。

電子カルテに合わせて業務フローや各種ツールの運用方法を変更する必要がある

電子カルテは医療機関で使うツールの中心的存在なので、ある程度電子カルテに合わせて業務フローの調整やレジ、会計ソフトなど他のツールの調整が必要です。医師によってカルテの書き方が異なっていますが、ある程度電子カルテのテンプレートに合わせて記載内容を統制する必要もあります。

【最後に】自由診療を新たに始める保険診療クリニックが知っておきたい注意点

最後に、新たに自由診療を始める保険診療クリニック向けに注意点やポイントをいくつか紹介します。

• 差別化が難しいので戦略的なマーケティング（集患）活動が求められる
• 正確な料金・サービス内容説明や同意書などルールをしっかり守る
• 既に標榜している診療科とかけ離れすぎた診療メニューはやめておく

差別化が難しいので戦略的なマーケティング（集患）活動が求められる

美容整形、AGA、ホワイトニング、医療脱毛といった自由診療は、どのジャンルも競合が多く差別化が大変です。なぜ自分たちのクリニックでやるとよいのか、競合に比べた優位性は何か、診療メニューの設定からマーケティング視点をもって行っていきましょう。

正確な料金・サービス内容説明や同意書などルールをしっかり守る

自由診療では、診療内容や料金等の情報を正確ン患者さんへと伝える必要があります。正確なサービス・料金説明の後に、同意書への署名を得る必要があります。自由診療向け電子カルテには同意書発行・管理機能が搭載されている便利な製品もあります。

既に標榜している診療科とかけ離れすぎた診療メニューはやめておく

自由診療だからといって専門外の診療科を選択するのは避けましょう。患者さんに良いサービスが提供できないだけでなく、既に保険診療で利用している患者さんからの信頼ダウンにつながる場合もあります。

できるだけ現在の保険診療に合った、自由診療メニューを設定するようにしましょう。

まとめ

今回の記事では、自由診療クリニックの電子カルテに必要な機能や製品選びのポイントを解説し、自由診療向けの電子カルテを比較・紹介しました。自由診療を行うクリニックでは契約書や同意書などの管理機能やシェーマや写真を管理する機能が役立ちます。診療内容や経営に合った機能を明確にし、自院に最適な電子カルテを導入しましょう。