【2024】おすすめオンライン診療システム14選を徹底比較

おすすめのオンライン診療システム比較一覧まとめ

まずは当サイトで厳選したおすすめのオンライン診療システムを紹介します。導入時に気になるポイントについてまとめた比較一覧表を作成したので、まずは確認してみてください。。

製品名	初期費用	月額利用料	サービス利用料（医療機関側）	サービス利用料（患者側）
SOKUYAKU	保険・保険外診療：0円（今なら無料）	保険診療：0円（ずっと無料キャンペーン実施中）、保険外診療：330円(税込)/件	クレジットカード3.6％、コンビニ後払い2.7％	165円/回
オンライン診療byHOSPITAL SUPPORT	要お問い合わせ	要お問い合わせ	要お問い合わせ	要お問い合わせ
CARADAオンライン診療	30万円	1万円	500円+決済額の3%	0円
KAITOS	要お問い合わせ	要お問い合わせ	要お問い合わせ	要お問い合わせ
MeDaCa PRO	0円	8,580円(税込)	決済手数料4％	0円
CURON	0円	0円	決済額の4%	330円/回
LINEドクター	0円	0円	診療代金の3.5%	660円/回 通常配送440円 即日配送1,050円
YaDoc	0円	月額プラン33,000円/月（税込） 年間プラン330,000円/1年 660,000円/2年 990,000円/3年	0円	要お問い合せ
ポケットドクター	要お問い合せ	33,000円～	要お問い合せ	要お問い合せ
Door.into 健康医療相談	0円	0円	300円＋決済手数料4％	医療機関側で決定
LiveCallヘルスケア	要お問い合せ	要お問い合せ	要お問い合せ	要お問い合せ
リモートドクター	要お問い合せ	要お問い合せ	要お問い合せ	要お問い合せ
On診	要お問い合せ	要お問い合せ	要お問い合せ	要お問い合せ
CLINICS オンライン診療システム	要お問い合わせ	要お問い合わせ	要お問い合わせ	要お問い合わせ

システムによって初期費用・月額利用料など大幅に差があることがわかります。また、患者さま側にかかるサービス利用料も満足度や再診率に関わるため重要なポイントです。システムによって設定料金に差があるため、よく確認しておきましょう。シェアや知名度だけで判断せず、必要な機能や予算をあらかじめ設定したうえで自院に最適なオンライン診療システムを導入することが大切です。

おすすめのオンライン診療システム

ここからは、おすすめのオンライン診療システムを紹介していきます。

システムによって、使える機能や連携できるサービス、費用も様々です。医療機関の運用に合わせて、患者様の使い勝手も考慮しながら比較してみてください。

ニーズ・こだわりポイント別のおすすめオンライン診療システム

製品名	低コストで導入したい	集患への影響力で選びたい	使いやすさで選びたい
SOKUYAKU	【◎】 初期導入費・月額0円	【◎】 会員数は約180万人、約13,000の医療機関に導入（2023年12月末時点）	【◎】 オンライン診療・服薬指導・薬の配送が一気通貫で完結！
オンライン診療byHOSPITAL SUPPORT	【○】 医療機関様それぞれに適した料金プランをご用意	【◎】 EPARKグループが提供するオンライン診療システム	【◎】 利用者目線にこだわったシステム設計
CARADAオンライン診療	【△】 相場より少し高め	【ー】 要お問い合わせ	【◎】 訪問・電話・メールで活用までサポート
KAITOS	【ー】 要お問い合わせ	【○】 大手予約サイト「病院なび」と連携	【○】 専用コールセンター常設
MeDaCa PRO	【○】 初期導入費用無料！月額も比較的安価	【ー】 要お問い合わせ	【○】 検査会社との連携で結果のデータを送信できる
CURON	【◎】 初期導入費・月額0円！	【○】 全国6,000施設以上の施設で導入	【○】 シンプルな操作と電話・メールサポート
LINEドクター	【◎】 初期導入費・月額0円！	【◎】 LINEのビデオ通話で誰でも使いやすい	【○】 LINE開発の使いやすいデザイン
YaDoc	【○】 初期導入費0円！月額とお得な年間プランを選択可能	【○】 3,000以上の臨床現場・研究機関で活用	【○】 ライトユーザーはもちろん術後経過観察や慢性疾患管理にも対応
ポケットドクター	【ー】 要お問い合わせ	【○】 ヘルスケア機器連携で継続的な治療に対応	【○】 経済産業省・厚生労働省も認めたオンライン診断ノウハウ
Door.into 健康医療相談	【◎】 初期導入費・月額0円！	【ー】 要お問い合わせ	【○】 使いやすいシンプルな設計
LiveCallヘルスケア	【ー】 要お問い合わせ	【◎】 Googleアナリティクスと連携可能	【○】 カスタマイズ性が高く自院専用にブランディングできる
リモートドクター	【ー】 要お問い合わせ	【○】 相談サービスの告知でかかりつけ医としての認知度アップ	【○】 スマホさえあれば導入できる
On診	【ー】 要お問い合わせ（大規模病院向け）	【ー】 要お問い合わせ	【○】 1施設で同時に100診療可能
CLINICS オンライン診療システム	【○】 初期費用・月額費用ともに相場程度	【○】 利用医療機関数約3,000件	【○】 フリーダイヤルの患者サポート窓口を完備

低コストで導入したい方におすすめのオンライン診療システム

オンライン診療システム14種類を比較したところ、低コストで導入したい方におすすめのオンライン診療システムは「SOKUYAU」「CURON」「LINEドクター」という結果になりました。これら3つのサービスは初期費用・月額費用ともに無料で利用できます。

集患への影響力で選びたい方におすすめのオンライン診療システム

オンライン診療システム14種類を比較したところ、集患への影響力で選びたい方におすすめのオンライン診療システムは「LINEドクター」「LiveCallヘルスケア」という結果になりました。

LINEドクターの集患への影響力

「LINEドクター」はLINEのビデオ通話で運用するため、患者さんにとっても利用のハードルが低く誰でも簡単に受診することができます。受診のしやすさから集患への効果が高いといえるでしょう。

LiveCallヘルスケアの集患への影響力

「LiveCallヘルスケア」はGoogleアナリティクスのトラッキングコードを埋め込み、ページ分析が可能です。カスタマイズ性も高く自院専用のブランディングができるため、他のクリニックと競合して埋もれる心配がありません。

使いやすさで選びたい方におすすめのオンライン診療システム

オンライン診療システム14種類を比較したところ、使いやすさで選びたい方におすすめのオンライン診療システムは「CARADAオンライン診療」「メディカル革命 byGMO」という結果になりました。

CARADAオンライン診療の使いやすさについて

「CARADAオンライン診療」は医療・ヘルスケアサービスの運営実績を活かした直感的に操作できるシステムを実現しています。デモ体験も用意されており、実際に使用感を確かめることも可能です。導入後も訪問・電話・メールで定期的なサポートを受けられます。

オンライン診療システムの選び方3つのポイント

オンライン診療システムの選び方には、いくつかのポイントがあります。

オンライン診療システムは、導入する医師や医療機関側だけではなく、患者様側も利用するシステムです。そのため、両者にとって利用するメリットがあるシステムを選ぶ必要があります。

ここでは、具体的な選び方について3つほどご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

患者さん側の操作が簡単か

まずは、患者様側の操作が簡単かどうかが重要なポイントです。オンライン診療システムの導入でのよくある失敗に、「システムを導入したが、利用者が全く増えない」ということがあります。

特に高齢の患者様の場合、オンライン診療システムについての理解が難しく敬遠してしまうことがあります。どんなに便利な機能を備えていても、患者様が使いこなせなければ導入した意味がありません。患者様側の使いやすさや分かりやすさには注意を払い、システムを選びましょう。

既存システムとの連携は可能か

次に、既存のシステムとの連携が可能かについても確認をしましょう。オンラインで行う予約、問診、受付、診察、会計という一連の流れを考え、既存のシステムではどこが足りず、追加のシステム導入で補うのか検討することが必要です。

既存の診療予約システムや電子カルテ、レセコンと連携が可能であれば、システム間での業務の重複が減り、効率的に運用することができます。システム間で連携ができない場合も、どのようにすみ分けるのかを確認し、一連のオペレーションが問題なく行えるシステムを選びましょう。

採算性の確認

最後に、システム導入の採算性の確認が必要です。便利になると思って導入しても利用する患者様が少ない場合、保険診療だけではコストを賄いきれない可能性があります。

オンライン診療システムを導入するコストは、大きく分けて「導入費用」「月額のシステム料金」「診療毎のサービス利用料」の3つです。

各メーカーによって設定が大きく異なるため、導入費用が安くても月額料金や診療ごとのサービス利用料が高くなると、結果的に割高になる可能性もあります。

月にどのくらいの利用者がいればコストをペイできるのか、採算ラインを見極め、実現可能性をよく検討しましょう。

オンライン診療システムの導入メリット

医療機関がオンライン診療システムを導入するメリットとしては以下が挙げられます。

• 遠方にお住まいの方、高齢の方など、通院の難しい方の診療ができる
• 患者さんの待ち時間が不要になる
• 患者さんの満足度アップなど、集患・売上アップにつながる
• 感染対策につながる

患者さんにとってのメリット

患者さんにとってのメリットは概ね医療機関側のメリットを視点を変えたものになりますが、その他に強いてあげるとするならば以下が考えられます。

• 自分の受けたい医療機関を距離関係なく受診できる

有名な医師のいる医療機関でかねてより受診したかったが、遠方にあって受診をあきらめていたケースなど、オンライン診療でその課題が解決されます。反対に、オンライン診療の浸透に伴い、医療機関は今までとは違った発想の集患・マーケティング戦略をとる必要があると言えます。ブランディング戦略やwebマーケティング、オウンドメディア運営など積極的に情報収集を行いましょう。

オンライン診療システム導入に活用できる補助金を紹介

オンライン診療システムの導入にはコストもかかるため、なかなか踏み切れないという医療機関も多いでしょう。

システム導入の際には、国や自治体が提供する補助金を利用することで、コストを押さえて導入することが可能です。この項では各種補助金情報について紹介していきますので、補助金を活用してお得に導入を検討してみてください。

事業再構築補助金（中小企業庁）

コロナの影響により売上の回復が困難で、事業再編を目的に補助を受けたい場合は、中小企業庁が運営する事業再構築補助金を活用しましょう。

中小規模の企業の利用を想定した補助金で、医療法人であれば利用できます。オンライン診療システムの導入にかかるシステム構築費やクラウドサービス利用費が対象です。

補助金額は従業員数により異なりますが、100万円～8,000万円の範囲内でかかった費用の2分の1～3分の2の補助が受けられます。補助金の交付決定率は第5回の公募結果で約46％と、出せば必ず通るわけではないことには注意しましょう。売上が下がっていることや、システム導入によりどのように事業再編ができるのかなど、事業計画を策定したうえで申請することが必要です。

申請には政府の電子申請システムの登録が必要で、8月下旬ごろから申請の受付開始を予定しています。

出典：事業再構築補助金（中小企業庁）

オンライン医療相談・診療等環境整備補助事業（東京都）

東京都内の医療機関であれば、オンライン診療の環境整備に特化したオンライン医療相談・診療等環境整備補助事業を活用しましょう。

都内に所在する病院または診療所が対象です。対象経費は「オンライン医療相談・診療等のための専用の情報通信機器等の初期経費」ですので、オンライン診療を開始するにあたってパソコンやタブレットなどの情報通信機器の購入費用が対象になります。

基準額は40万円で、補助率は1/2ですので、最大で20万円の補助を受けることが可能です。物品の購入自体は交付決定日以後の購入でなければなりません。先走って購入した物品は対象にならないため、注意してください。

出典：オンライン医療相談・診療等環境整備補助事業（東京都）

デジタル化基盤導入枠（デジタル化基盤導入類型）（中小企業庁）

医療機関に限らずデジタル化にあたってのシステム導入を支援するIT導入補助金も活用を検討してみましょう。7月11日で今年度の公募は終了してしまった制度ですが、コロナになって以後補助率や金額は変わりつつも毎年公募されている補助金制度です。

補助額と補助率は以下のとおりです。

• 補助額5万円～50万円以下は補助率4分の3
• 補助額50万円～350万円以下は補助率3分の2

ITベンダーが補助対象のシステムとして登録している製品に対して申請をすることができます。医療機関で利用したいシステムが補助対象となっているかはベンダーに問い合わせて確認しておきましょう。

出典：デジタル化基盤導入枠（デジタル化基盤導入類型）（中小企業庁）

ここまでいくつかの補助金情報を見てきましたが、他にも利用できる補助金は多数あります。補助金の情報については逐一チェックし、必要なタイミングで補助を受けられるように準備しておくことが大切です。

まとめ

本記事ではオンライン診療システムのおすすめ14選を紹介しました。初期導入費がかからなかったり、スマートフォンで簡単に使えたりと、医療機関に負担をかけず導入できるシステムも増えています。

選定にあたっては費用だけではなく、患者様にとって使いやすいか、既存のシステムとの連携ができるかについても確認し、効率的なオンライン診療の運営を目指しましょう。

また、システム導入にあたっては適切に補助金を利用することで、コストの負担を少なく導入することができます。補助金の情報は日々更新されていますので、医療機関で利用したいシステムのベンダーにも問い合わせをしながら、逐一チェックしていきましょう。