【2023】オンライン診療システム13製品の初期費用・利用料を比較

オンライン診療システムとは？

オンライン診療システムとは、インターネット上で診察や診断ができるシステムです。患者様と医師の両者が、スマホ・タブレット・PCなどのデバイスに、専用のシステムを導入することで使用可能になります。

2020年4月に診療報酬改定されたり、コロナが流行ったことが引き金となりオンライン診療の適用範囲が緩和されたりしたことで、オンライン診療システムのニーズは高まりました。しかし、オンライン診療システムを導入している施設は、それほど多くありません。

オンラインであれば通院する手間もなくなるので、少子高齢化社会が加速する現代において、今後もオンライン診療システムのニーズは高まっていくでしょう。

オンライン診療システムの利用料

オンライン診療システムの利用料の内訳は、以下の通りです。

• 初期費用
• 月額費用、ランニングコスト
• 患者様が負担する費用

ここからは、それぞれの費用について詳しく説明していきます。

医療機関にかかる導入費用

オンライン診療システムにかかる費用について説明しますが、料金体系がやや複雑です。ここでは、「導入費用」と「月額費用」に分けて、一つずつ説明します。

初期費用

初期費用（導入費用）は会社のサービス内容によって大きく異なり、無料で利用できるものから数十万円かかる高額なものもあります。企業それぞれのサービスに違いがあるため、一概に無料が良いとは言えません。

LINEヘルスケア株式会社の「LINEドクター」や、株式会社MICIN「CURON」、MRT株式会社の「Door.into 健康医療相談」は、初期費用と月額料金が無料ですから、まずは気軽に始めてみたいと考える方におすすめです。とはいえ、自院に合った機能があるかが何よりも重要なので、各企業のホームページからサービス内容を確認し選定しましょう。

月額費用、ランニングコスト

オンライン診療システムの月額費用に関しても、初期費用と同様にメーカーによって大きく差があります。月額費用0円の製品もあれば、月単位で数十万円以上の利用料がかかる製品もあります。

また、そのほか診療ごとに発生するシステム利用料が1,000円～2,000円設定されています。

患者さまが支払う費用

患者さまが支払う費用は、以下の通りです。

• 予約料（0円～2,000円）
• システム使用料（1,000円～2,000円）
• オンライン診察料（210円～700円）
• 処方箋料（280円～680円）
• 送料

なお、金額に関しては、あくまでおおよその目安です。システムの内容によって金額が前後することもありますので注意しましょう。

主要オンライン診療システムの価格比較表

主要オンライン診療システム13選の特徴・価格についてさらに詳しく解説

オンライン診療のコスト面でのメリット・デメリット

コスト面でのメリット

コスト面でのメリットは、以下の2点です。

• 再診率の向上
• 集患を強化できる

患者様のなかには、プライベートが忙しくなり通院どころではなくなったり、あるいは単純に通うのが面倒になったりして、いらっしゃるでしょう。そこで、オンライン診療システムを導入すれば、患者様は通院せずとも診療を受けられるので、再診率の向上に期待できます。

また、オンラインで診療を行うことで、患者様の通院にかかる移動や待ち時間がなくなるだけでなく、診療に対する緊張感も軽減されます。 オンラインだからこそ、気軽に診療を受けられる部分もあるでしょう。受診に対する敷居を下げられ、結果的に集患にも繋がる見込みです。

コスト面でのデメリット

コスト面のデメリットとしては、やはりパソコンやタブレットなど、通信機器を含めた初期費用がかかってしまうことです。ただ、先述したように初期費用や月額料金がかからない製品もあるため、自院の状況に合わせて製品を検討しましょう。

オンライン診療システム導入に活用できる補助金は？

オンライン診療システムは、導入の際に補助金を利用することで、コストを押さえて導入可能です。この章では2022年（令和4年）現在、導入に活用できる補助金を紹介します。なお、補助金の情報については逐一チェックすることが大切です。補助金を検討する際は、最新の情報は各ホームページで確認してください。

オンライン医療相談・診療等環境整備補助事業（東京都）

都内に所在する病院・診療所が対象の補助金です。オンライン診療はもちろん、システムの操作に必要なパソコンやタブレットなども対象経費ですが、リース料は対象外なので注意が必要です。 基準額は40万円で、補助率は1/2となります。申し込む場合は、令和4年11月9日（水曜日）【当日消印有効】まで、記載されている住所へ紙ベースで提出しましょう。

出典：令和4年度オンライン医療相談・診療等環境整備補助事業について｜東京都

事業再構築補助金（中小企業庁）

医療法人、クリニックや医院等を営む個人開業医であれば利用可能です。ただし、コロナウイルスの影響で、自院の売上が10％減少している人が対象です。補助額は100万〜6,000万で、補助率は2/3です。なお、3～5年の間に、中小企業から中堅企業へ成長すると申告した場合は、補助額が最大1億円までもらえます。

出典：中小企業等事業再構築促進事業｜中小企業庁

まとめ

オンライン診療システムの導入は、医師だけでなく患者様にとってもメリットが大きいことが、お分かりいただけたかと思います。だからこそ、患者様にとっても操作しやすいシステムなのかどうかも、導入を検討するうえでは重要です。また、利用料に関しては、初期費用が0円だったり、月額費用が100万単位の製品もあるようですが、システムの内容によって費用は様々です。

導入を検討している会社のオンライン診療システムが高額であれば、各種補助金制度を利用してみても良いでしょう。ぜひ、自院に適した製品を導入し、時代に合った形で診療を進めていきましょう。

よくある質問

オンライン診療システムの導入費用は？

「初期費用」も「月額費用」も、いずれも無料から数十万円と幅広く、費用はシステムの内容に左右されます。詳しくはこちらをご覧ください。

オンライン診療システムの導入に活用できる補助金は？

都内の病院・診療所が対象の「オンライン医療相談・診療等環境整備補助事業（東京都）」と、個人開業医が対象の「事業再構築補助金（中小企業庁）」があります。 詳しくはこちらをご覧ください。