病院向け電子カルテ比較｜規模別の選び方とおすすめメーカー

紙カルテでの運用を続けてこられた病院にとって、デジタル化は大きな変化ですが、現在は技術の進歩により以前よりも無理のない移行が可能な環境が整いつつあります。「何から手をつければいいのか」「費用や運用面で無理がないか」といった不安を解消することが、第一歩となります。

本記事では、国内で実績のある主要な製品を、ベッド数などの病院規模に合わせてご紹介します。検討を始める際に押さえておきたい基礎知識をまとめましたので、自院のペースで進めるシステム探しにお役立てください。

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目次

• 電子カルテを取り巻く環境と2030年に向けた国の動き
• 病院の運用に合わせた設置形態の選択（オンプレミス/クラウド）
• 自院の特性に合わせた電子カルテの分類
• 中小規模病院向け電子カルテメーカー10選
• 大規模病院向け電子カルテメーカー5選
• 自院に最適な電子カルテを見極めるための検討ポイント
• 導入費用の構造と活用できる支援制度
• 医療現場に求められるセキュリティ対策と法的義務
• よくある質問（FAQ）
• まとめ

電子カルテを取り巻く環境と2030年に向けた国の動き

現在、政府は「医療DX令和ビジョン2030」を掲げ、2030年までに全国の医療機関で電子カルテの普及率100%を目指しています。これまで導入を見送ってきた病院においても、今後の診療報酬改定や地域医療連携への対応を見据え、デジタル化は避けて通れない課題となっています。

出典：厚生労働省｜電子処方箋・電子カルテの目標設定等について

電子カルテの普及状況と現在の立ち位置

厚生労働省の調査（令和5年度）によると、一般病院における電子カルテの普及率は全体で約6割強となっています。しかし、病床規模によってその状況は大きく異なります。

• 400床以上の大規模病院 ･･･　9割を超え、ほぼ導入が完了
• 200床〜399床の中堅病院 ･･･　約8〜9割が導入済み
• 200床未満の中小規模病院 ･･･　 約5割程度に留まる

このように、中小規模病院においては依然として紙カルテ運用を続けている施設も多く、国はこうした未導入施設への支援を重点的に行っています。

出典：医療施設調査（厚生労働省）

医療DXの推進と電子カルテが果たす役割

医療DXの本質は、単なる紙カルテの電子化ではなく、医療情報の全国的な共有基盤を構築することにあります。その中心的な役割を担うのが、2025年度より本格稼働が始まる「電子カルテ情報共有サービス」に対応した電子カルテです。

このサービスを通じて、全国の医療機関の間で診療情報提供書などの「3文書」や、傷病名・薬剤禁忌・アレルギーなどの「6情報」をリアルタイムに共有することが可能になります。マイナ保険証を活用した全国医療情報プラットフォームとの連携により、患者の正確な既往歴や検査結果を即座に把握できれば、重複投薬の防止や検査の効率化が進み、より安全で質の高い医療を提供できるようになります。

出典：厚生労働省｜電子カルテ情報共有サービス

導入のハードルが下がっている背景

かつて電子カルテの導入には、院内サーバーの設置や莫大な初期投資が必要でした。しかし現在は、クラウド型電子カルテの普及により、コスト面やメンテナンスの負担が大幅に軽減されています。

また、近年の製品はUI（ユーザーインターフェース）が洗練され、スマートフォンやタブレットを扱うような直感的な操作が可能です。現場スタッフのITリテラシー向上も相まって、システム移行に伴う学習コストや運用負荷のハードルは、以前に比べて格段に低くなっています。

医療情報の共通化に向けた現在の流れ

電子カルテ普及の大きな障壁となっていたのが、メーカー間のデータ互換性の欠如です。これを解消するため、国は「HL7 FHIR」という世界標準規格の採用を推進しています。

この規格に準拠した電子カルテであれば、異なるメーカー間でもスムーズなデータ移行や地域連携が可能になります。将来的には、病院・クリニック・薬局の間で紹介状や診療情報がシームレスに結ばれる、高度な地域包括ケアシステムの実現が期待されています。

出典：厚生労働省｜HL7 FHIRに関する調査研究の報告書

病院の運用に合わせた設置形態の選択（オンプレミス/クラウド）

電子カルテを導入する際、まず検討すべきなのがシステムの設置形態です。これには従来から広く普及しているオンプレミス型と、近年注目を集めているクラウド型の2種類があります。現在の国内病院市場においてはオンプレミス型が主流の座を占めていますが、中小規模の病院を中心にクラウド型を選択するケースも着実に増えています。

オンプレミス型｜現在も市場の主流

日本の病院において、現在も最も多く採用されているのがオンプレミス型です。これは病院内に専用のサーバーを設置し、自院のネットワーク内でシステムを完結させる形態を指します。

高度な連携と安定した動作環境

オンプレミス型が長らく主流である理由は、その高い安定性とカスタマイズ性にあります。特に大規模病院では、検査機器や医事会計システム、画像管理システムといった多様な部門システムと複雑に連携する必要があります。自院の運用に合わせた細かな調整がしやすく、外部ネットワークの状況に左右されずに安定して動作する点は、生命を預かる医療現場において大きな信頼の根拠となっています。

管理体制と更新費用の課題

一方で、院内にサーバーを置くための専用スペースや、空調設備などのインフラ整備が欠かせません。また、システムの保守やセキュリティ管理を自院の担当者が行う必要があるため、専門のIT職員の確保も課題となります。数年ごとに訪れるサーバーのリプレイスには多額の費用がかかるため、長期的な予算計画を立てておくことが求められます。

クラウド型｜中小規模の病院を中心に選ばれている

オンプレミス型が主流を占める一方で、新規導入やシステムの更新を迎える中小規模の病院では、クラウド型という選択肢が急速に現実味を帯びています。

初期投資の抑制と管理の効率化

クラウド型が選ばれる最大の理由は、導入時および運用時の負担を軽減できる点にあります。サーバーを自院で所有しないため、高額なハードウェア購入費用や設置工事費を大幅に抑えることが可能です。

また、システムのアップデートや法改正に伴う改修、データのバックアップなどはすべてメーカー側が実施します。IT専門の職員が少ない中小規模の病院にとって、管理の手間を外部に委託できるメリットは非常に大きいといえます。

災害対策と将来への柔軟性

近年ではBCP対策、つまり災害時の事業継続計画の観点からもクラウド型が評価されています。病院が被災した場合でも、データは堅牢なデータセンターに保管されているため、診療情報の消失を防ぐことができます。インターネット環境の整備は必須となりますが、場所を選ばずに情報にアクセスできる柔軟性は、今後の地域医療連携においても重要な鍵となります。

比較項目	オンプレミス型（現在の主流）	クラウド型（中小規模病院で増加）
初期費用	サーバー購入や工事のため高額	機器購入を抑えられるため低額
保守管理	病院側の担当者が管理・対応	メーカー側がシステム管理を実施
安定性	外部ネットワークに左右されず安定	インターネット環境への依存がある
災害対策	自院でのインフラ整備が必要	遠隔地保管のためデータ保護に強い

自院の特性に合わせた電子カルテの分類

電子カルテは、病院の規模や診療機能によって求められる役割が大きく異なります。自院の立ち位置に最適なカテゴリーから製品を絞り込むことが、導入成功の近道です。

200床以上の中核・大規模病院向け

地域の基幹病院として、複雑な部門連携と高度な情報管理を支えるための堅牢なシステムです。医事会計だけでなく、放射線、検査、手術室、薬剤部といった多様な部門システムとの密な連携が前提となります。膨大な数の端末が同時に稼動しても速度が落ちない安定性と、研究や統計に活用するための高度なデータ抽出機能が備わっているのが特徴です。

200床未満の中小規模一般病院向け

運用の効率化とコストパフォーマンスのバランスを重視したシステムです。限られたスタッフで円滑に運用できるよう、直感的な操作性や、必要な機能をあらかじめ絞り込んだパッケージ型の製品が多く見られます。将来的な地域連携への対応や、外来から入院までを一元管理しやすい柔軟な設計が主流となっています。

精神科病院・療養型病院向け

一般的な急性期病院とは異なる、独自の業務フローに特化したシステムです。精神科特有の行動制限や隔離の記録、専門的な診断書の作成機能、あるいは長期入院となる療養型に適した経過記録の管理機能などが充実しています。診療報酬体系の違いにも細かく対応しており、特殊な運用を標準機能でカバーできる点が大きなメリットです。

中小規模病院向け電子カルテメーカー10選

ここからは、おすすめの病院向け電子カルテを紹介していきます。まずは中小規模病院向け電子カルテのメーカー10製品ご紹介します。

• ※企業情報の中には、2ndLaboが該当企業のサービス内容を確認して記載したクライアント未確認の情報も含まれています。
• ※【電子カルテメーカー様へ】2ndLaboに会員登録を行うと、自社情報を編集してPRできます。掲載内容修正・取り下げをご希望の企業様はお問合せフォームからご連絡ください。

大規模病院向け電子カルテメーカー5選

次に大規模病院向け電子カルテのご紹介です。ぜひ製品選びの参考にしてください。

• ※企業情報の中には、2ndLaboが該当企業のサービス内容を確認して記載したクライアント未確認の情報も含まれています。
• ※【電子カルテメーカー様へ】2ndLaboに会員登録を行うと、自社情報を編集してPRできます。掲載内容修正・取り下げをご希望の企業様はお問合せフォームからご連絡ください。

自院に最適な電子カルテを見極めるための検討ポイント

多くの選択肢の中から自院に合う製品を絞り込む際は、カタログ上の機能だけでなく、以下の視点から実務への適合性を確認することが重要です。

診療科や独自の運用フローへの適合性

病院の診療科構成や、リハビリ、透析といった特殊な部門運用がある場合、それらに対応したテンプレートやオーダー機能が備わっているかを確認します。画一的なパッケージ製品では、これまでの便利な運用が損なわれる可能性もあるため、カスタマイズの余地や専門機能の有無は重要な判断材料となります。

現場スタッフが迷わず使える操作性

電子カルテの導入で最も苦労するのは、現場スタッフの習熟です。デモンストレーションの際は、医師だけでなく看護師や事務職員も参加し、クリック数の少なさや画面の切り替わりスピード、直感的に入力できるUI（ユーザーインターフェース）であるかを実際に確かめる必要があります。

他システムや地域医療連携との親和性

医事会計システム（レセコン）や検査装置、画像管理システム（PACS）など、既存の周辺システムとスムーズに連携できるかは業務効率に直結します。また、国が進める医療情報共有サービスへの対応方針や、地域のネットワークへの接続実績についても、メーカー側に確認しておくべき項目です。

電子カルテと連携する可能性のある主なシステムやサービスには、以下のようなものがあります。

• 医事会計システム（レセコン）
• 画像管理システム（PACS）
• 検体検査システム
• 薬剤管理・調剤システム
• 看護支援・バイタル連携
• 予約・問診システム
• 電子カルテ情報共有サービス
• 電子処方箋システム
• 地域医療連携ネットワーク

保守サポート体制とBCP対策の充実度

システムは導入して終わりではなく、稼働後のサポートこそが重要です。万が一のトラブル時に、電話やリモート、あるいは訪問で迅速に対応してもらえるかを確認します。また、停電や災害時、あるいはサイバー攻撃を受けた際のバックアップ体制がどうなっているか、BCP（事業継続計画）の観点からのチェックも欠かせません。

導入費用の構造と活用できる支援制度

電子カルテの導入には一定の予算が必要ですが、現在は普及に向けた国の施策や各種支援制度を活用できる環境にあります。

電子カルテ導入費用の全体像

電子カルテの導入総額は、大きく分けてシステム・ハードウェア、外部連携、そして人件費の3つの要素で構成されています。

システムおよびハードウェアの調達費用

これには電子カルテのソフトウェアライセンス料に加え、サーバー、PC端末、プリンター、周辺機器などの物理的な設備代が含まれます。特にオンプレミス型の場合は、院内に設置するサーバーの購入費用が大きな割合を占めます。

外部システムとの連携費用

既存のレセコンや検査装置、画像管理システム（PACS）などと電子カルテを接続するための費用です。連携するシステムが増えるほど、それぞれのメーカー間での調整やインターフェース構築のための費用が積み重なります。

導入を支える専門スタッフの人件費

実は、ハードウェアやソフトウェアの代金以上に大きな割合を占めているのが、導入を支える専門スタッフの人件費です。病院独自の運用フローをシステムに落とし込むための設定作業や、過去の診療データの移行、さらには現場スタッフへの操作トレーニングなど、膨大な人の手による作業が発生します。

メーカーのエンジニアやインストラクターが長期間にわたって病院をサポートするための技術料が、総費用の大部分を占めることになります。

100床規模の病院における費用感の目安

100床規模の病院における初期投資は、3,000万円から7,000万円程度が目安です。この金額は、導入するPCの台数や周辺システムとの連携範囲、さらには導入準備に要する作業工程によって大きく変動します。

導入にあたっては、初期費用だけでなく、稼働後の月額利用料や将来的な保守・更新費用を含めた長期的な総予算で検討することが大切です。自院の運用スタイルに合わせて、必要な設備と作業範囲をメーカーと精査し、最適な予算配分を見極める必要があります。

IT導入補助金や医療DX関連の支援策

2030年の普及目標に向け、医療機関のデジタル化を支援する制度が複数用意されています。

IT導入補助金や各種助成金の活用

T導入補助金を活用することで、ソフトウェア購入費用やクラウド利用料の負担を軽減できる可能性があります。また、自治体ごとに実施される地域医療介護総合確保基金による助成についても、メーカーを通じて最新の公募状況を確認しておくことが推奨されます。これらの公的支援を適切に組み合わせることで、初期投資のハードルを下げることが可能です。

診療報酬改定による医療DXの評価

2026年度の診療報酬改定においても、医療DXの推進体制を整備した医療機関への評価（医療DX推進体制整備加算など）が重視されています。電子カルテの導入・活用は、単なる業務の効率化にとどまらず、国が定める基準を満たすことで得られる収益面でのメリットにもつながります。中長期的な視点では、システム投資が経営基盤の強化に寄与する仕組みが整いつつあります。

医療現場に求められるセキュリティ対策と法的義務

医療機関を狙ったサイバー攻撃は近年急増しており、診療停止や多額の復旧費用が発生する深刻な事案が相次いでいます。こうした背景から、医療情報の保護は努力義務ではなく、経営上の最優先課題として厳格な法的義務へと変化しています。

サイバーセキュリティ対策の義務化と立ち入り検査

2023年4月の医療法施行規則改正により、病院管理者はサイバーセキュリティの確保が義務付けられました。現在は保健所による毎年の立ち入り検査においても、セキュリティ対策の実施状況が厳しくチェックされています。パスワードの適切な管理に加え、外部からの不正アクセスを防ぐための多要素認証の導入など、具体的な対策が求められています。

出典：厚生労働省｜医療情報システムの安全管理に関するガイドライン　第6.0版（令和5年5月）

3省2ガイドラインへの準拠

厚生労働省、経済産業省、総務省が策定した、医療情報を安全に取り扱うための指針です。電子カルテの選定時には、製品がこのガイドラインに準拠しているかを確認する必要があります。情報の「真正性（改ざん防止）」「見読性（いつでも読めること）」「保存性（期間内の安全な保管）」を担保することは、医療機関としての信頼を守る基盤となります。

出典：厚生労働省｜サイバーセキュリティの確認のためのチェックリスト

BCP（事業継続計画）とサイバー攻撃の現状

近年、医療機関を狙ったランサムウェア攻撃は「もしも」ではなく「いつ起こるか」という現実的な脅威となっています。攻撃を受けると電子カルテのデータが暗号化され、診療が完全にストップする深刻な事態に陥ります。

つるぎ町立半田病院（2021年）の事例

身代金要求型ウイルスにより、電子カルテを含むほぼ全てのシステムが停止しました。バックアップデータまで暗号化されたため、データの復元が困難となり、復旧までに約2ヶ月を要しています。その間、新規患者の受け入れ停止を余儀なくされ、診療機会の損失と復旧費用は数億円規模にのぼりました。

出典：徳島県つるぎ町立半田病院　調査報告書

大阪急性期・総合医療センター（2022年）の事例

病院本体のセキュリティではなく、給食委託業者のシステムを経由して侵入される「サプライチェーン攻撃」が原因でした。約1ヶ月間にわたり外来診療や救急受け入れの中止を余儀なくされ、地域医療の要としての機能が停止。委託先を含めたネットワーク全体の安全管理が問われる事案となりました。

出典：大阪急性期・総合医療センター 調査報告書

岡山県精神科医療センター（2024年〜2025年）の事例

2024年末に発生した攻撃により、診療情報が広範囲にわたり暗号化されました。2025年2月に公開された報告書では、VPN機器の脆弱性が起点となったことが指摘されています。システムを常に最新状態に保つための脆弱性管理や、外部接続の監視体制を強化することの重要性が改めて浮き彫りになりました。

出典：ランサムウェア事案調査報告書｜岡山県精神科医療センター

データ復旧の鍵を握るオフラインバックアップの重要性

ランサムウェアはネットワーク上のバックアップも標的にするため、ガイドラインではネットワークから物理的に切り離したオフライン保管が強く推奨されています。万が一システムが全損しても、磁気テープやスタンドアロンのHDDに保存された汚染されていないデータがあれば、ゼロからの復旧を回避できます。診療再開までの期間を劇的に短縮するための備えが不可欠です。

出典：厚生労働省｜令和７年度版　医療機関等におけるサイバーセキュリティ対策チェックリストマニュアル

よくある質問（FAQ）

電子カルテの導入にあたっては、技術的な不安や運用面の疑問が多く寄せられます。ここでは、検討段階の病院様から特によくいただく質問についてお答えします。

紙カルテからのデータ移行はどこまで可能ですか？

過去の診療データをすべて電子化するのは膨大なコストがかかるため、直近数年分のサマリーや継続中の処方情報、アレルギー情報などに絞って移行するのが一般的です。それ以前の記録はスキャナで取り込んで画像として保存するか、紙のまま保管する運用が多く見られます。

インターネットが遮断された場合、診療は止まりますか？

クラウド型の場合は一時的に閲覧や入力ができなくなりますが、多くの製品でオフライン参照機能や、モバイル回線（4G/5G）によるバックアップ体制が用意されています。導入時に、万が一の通信障害を想定した運用マニュアルを策定しておくことが重要です。

導入までにどのくらいの期間が必要ですか？

病院の規模や連携システムの数によりますが、検討開始から稼働まで、中小規模病院では半年から1年程度、大規模病院では1年から2年程度を要するのが一般的です。特に現場スタッフのトレーニング期間を十分に確保することが、スムーズな稼働の鍵となります。

まとめ

2030年の普及率100%という目標に向け、電子カルテは病院運営に欠かせないインフラとなりました。かつては導入そのもののハードルが高く、検討が難しい時期もありました。しかし現在は、クラウド型の台頭や国の支援制度により、中小規模の病院でも将来を見据えた現実的な検討が可能になっています。

選定において大切なのは、単なる価格比較ではありません。現場スタッフが迷わず使える操作性や、地域医療連携への対応力を見極めることが重要です。自院の運用スタイルに最適なシステムを選ぶことは、業務の効率化に直結します。それは結果として、より安全で質の高い医療サービスの提供へと繋がります。

デジタル化への移行は大きな一歩です。まずはメーカーの資料を取り寄せ、デモンストレーションで実際の操作感を確認することから始めてみてください。