医院建築について徹底解説｜メーカーの選び方、坪単価まで

開業コンサルに言われるがままに建築業者を決めてしまっていませんか？

言われるがままで自分で何も考えずに建築業者を選ぶと、費用が相場より高額になってしまう場合があります。

建築業者を選ぶときは必ず自分でもいくつか候補を選出し、相見積もりをとりましょう！

医院建築の基礎知識

元々あった医院を継承するなどの事情がない限りは、ご自分で新規の医院を開業し、医院の建築を行うことになるでしょう。 まずは、医院の建築を検討する際に押さえておくべき費用、法規制について触れていきます。

開業形態ごとの費用の比較

まずは、開業形態についてです。開業する形態によってかかる費用が変わってきます。下記の表で比較してみましょう。

必要経費	土地建物所有	建物のみ所有	テナント開業
土地代
建物代
機器代
賃料
概算初期費用	土地代による	約8,000万円～	約5,000万円～

開業形態には、土地・建物・内装・機器をどこまでご自分の所有とするかで費用が異なります。土地から所有する場合は、土地の価格にもよりますが他の開業形態よりも初期の投資費用は高くなるでしょう。その分、土地の賃料はかからないため、ランニングコストを抑えられる可能性もあります。

土地や建物を所有せず、内装や機器を購入・所有する場合は、初期費用を抑えられます。 開業する立地によっては賃料が膨らむ可能性もありますので、医院開業後の収益も考慮しながら検討しましょう。

このほかには、ビルの中に診療所を新規で開業するパターンもあります。

構造・工法による費用の違い

次に、構造や工法によっても費用が異なるのです。 建築する建造物の工法による違いを解説していきます。

上記の表を見てみると、木造であれば建築費は比較的安く抑えられるものの、デザインの自由度が低いようです。医院のイメージを左右する外観や内装など、見た目にこだわる場合は鉄骨構造をおすすめします。

鉄筋コンクリート造りも木造と同じく耐火性に優れていますが、費用が高いことがデメリットといえます。 それぞれにメリットデメリットがあるので、よく確認しておくことが必要です。

法規制の確認

最後に、法規制についてもしっかりと確認しましょう。 医院建築に際して、有床のクリニックである場合等は建築可能な場所が決まっており、思い通りのエリアに建設できない可能性もあります。

院内の床面積や壁なども法規制があるのでその点も注意が必要です。この点は、新規で開設する場合ご自分で調べるには限界があるため、専門家である設計者や所管官庁へ確認を行いながら進めていきましょう。

出典：建築基準法

医院建築の費用

元々あった医院を継承するなどの事情がない限りは、ご自分で新規の医院を開業し、医院の建築を行うことになるでしょう。まずは、医院の建築を検討する際に押さえておくべき費用、法規制について触れていきます。

建築費用の坪単価

まずは、建築費用の坪単価についてです。 セカンドラボ調べでは、一般的に医院建築の坪単価は100～150万円（医療機器費用を含まず）が相場のようです。この単価は、構造によっても左右されるためあくまで一例ととらえてください。

どこまでを建築費に含んでいるかで単価が大きく変わってきます。複数社で比較する場合は、建設費用のみか、外構・設備費まで含んだ坪単価なのかをしっかりと確認して検討しましょう。

建築費以外にかかる費用

次に、建築費以外にかかる費用についてです。 上述した通り、建設費用が費用の大部分を占めています。

加えて、医療機器の費用や広告宣伝費、医師会入会金等も医院開業に必要な費用です。 医療機器や広告費についてはバランスを見ながら決めていく必要があります。

診療科ごとの違い

最後に、診療科ごとにかかる費用が異なります。下記の表を確認してみてください。

医院建築メーカーの選び方

それでは、実際に建築メーカーを選定する際に注意・比較すべき事項について説明していきます。建築費用だけではなく、信頼のおけるメーカーかどうかを見極めていきましょう。

医院建築の実績が多いところを選ぶ

1つ目のポイントは、医院建築の実績が多いメーカーを選ぶことです。 医院建築の実績がない場合、建築法上考慮すべき事項が漏れていたり、医院ならではの建築やデザインの工夫を提案してもらえる可能性が低くなることもあります。

1つの材料として実績を確認し、施工実績がある場合は実例を見せてもらい、ご自分の建築したい医院にイメージが近いか、比較していきましょう。

医療への専門性がどれだけあるか？

医院建築の実績と一部重複しますが、医療に関する専門性が高くないとスタッフや患者の使い勝手が良くないことはもちろんのこと、開業前の各種検査等でも苦労することとなります。

開業から逆算して特定の期日までに保健所の検査をする必要がありますが、その際に検査に必要な準備やそもそも検査を合格できる内装であることが必要となります。 これらの対応、準備については一定の専門性をもっているメーカーでないとなかなか対応が難しいと言えるでしょう。

建築方法に幅広く対応しているかどうか？

3つ目は、建築方法に幅広く対応ができるかどうかです。 先程説明したように、木造・鉄骨造・鉄筋コンクリート造と工法は大きく分けて3種類あります。それらに幅広く対応しているかどうか確認が必要です。

メーカーが木造だけしか対応していないとなると、都市部での開業する場合制約が多かったり、延べ床面積が多く取れなかったりといった可能性もあります。

開業する土地や希望する構造に合わせて、対応できるメーカーかどうか、ご自分の医院のイメージを伝えながら相談してみましょう。

医院建築メーカーおすすめ7選

それでは、実際に医院建築を行っているメーカーを紹介していきます。 各メーカーによって、得意な構造や、どこまでのサービスを提供してくれるのかも異なります。開業形態も、所有を前提とする場合と、レンタルやリースの提案が主流なメーカーで分かれるようです。 具体的に確認していきましょう。

まとめ

本記事では、医院建築の基礎をおさらいし、実際の医院建築メーカーを7選紹介しました。各メーカーは、医院建築のための専門チームがあることが多く、建築基準法やその他の法規制も考慮しながら適切な支援が受けられるでしょう。

実績の豊富さや、選べる工法、開業形態によっても最適なメーカーは異なりますので、ご自分の実現したい医院開業に合わせて選んでみてください。

開業コンサルに言われるがままに建築業者を決めてしまっていませんか？

言われるがままで自分で何も考えずに建築業者を選ぶと、費用が相場より高額になってしまう場合があります。

建築業者を選ぶときは必ず自分でもいくつか候補を選出し、相見積もりをとりましょう！