訪問リハビリで医療保険と介護保険は併用できる？

訪問リハビリで介護保険と医療保険の併用は可能か？

訪問リハビリとは理学療法士や作業療法士、言語聴覚士が自宅に訪問しリハビリテーションを行うサービスです。医師の指示のもとリハビリ専門職が自宅で健康状態の観察や動作訓練、嚥下訓練などを行います。

通院が難しい方や退院して自宅での生活に不安がある方などが、その人らしく在宅で生活するための支援として需要が高まっています。

サービスの利用時には原則として介護保険と医療保険は併用できません。基本的に要介護認定を受けている場合は介護保険、受けていない場合は医療保険が適用になります。

介護保険と医療保険の併用は原則できない

訪問リハビリでは保険の併用はできません。適用されるのは介護保険か医療保険のどちらか一方です。どちらが優先されるのかについては次の章で詳しく説明します。

同一の利用者であっても別々の病名でリハビリを受ける場合や、利用する時期が異なる（月が変わる）場合には医師の明確な指示があれば併用できるケースもあります。

ただしこれらのケースは同時期に同じ病気で訪問リハビリを利用しているわけではなく、厳密には併用とは言えないでしょう。基本的にはどちらか一方の保険のみが適用になると考えていただくと間違いありません。

訪問リハビリでは介護保険と医療保険のどちらが優先？

訪問リハビリでは要介護認定を受けていれば介護保険が適用になり、それ以外の場合は医療保険が適用になります。それぞれのケースについて詳しくみていきましょう。

訪問リハビリの利用時に介護保険が優先されるケース

訪問リハビリでは、利用者が要介護認定を受けていれば介護保険が優先的に適用されます。つまり、介護保険が適用になるのは以下の場合です。

• 65歳以上で要介護認定を受けている人
• 40〜64歳で特定疾病に該当し、要介護認定を受けている人

要介護認定を受けるためには、市町村に申請し調査で要介護状態であると判断される必要があります。訪問リハビリだけではなく他にも様々な介護サービスの自己負担を抑えることができますので、必要な場合は地域包括センターなどに相談しましょう。

特定疾病とは加齢と関係があり、その状態が半年以上続くと予想される疾病です。厚生労働省によって定められており、以下の16の疾患が認定されています。

1. がん
2. 関節リウマチ
3. 筋萎縮性側索硬化症
4. 後縦靱帯骨化症
5. 骨折を伴う骨粗鬆症
6. 初老期における認知症
7. パーキンソン病関連疾患
8. 脊髄小脳変性症
9. 脊柱管狭窄症
10. 早老症
11. 多系統萎縮症
12. 糖尿病性神経障害、糖尿病性腎症及び糖尿病性網膜症
13. 脳血管疾患
14. 閉塞性動脈硬化症
15. 慢性閉塞性肺疾患
16. 両側の膝関節又は股関節に著しい変形を伴う変形性関節症

訪問リハビリの利用時に医療保険が優先されるケース

医療保険が優先されるのは、利用者が要介護認定を受けていない場合です。具体的には、

• 40歳未満の方
• 40〜64歳で特定疾患による要介護認定を受けていない方
• 65歳以上で要介護認定を受けていない方

などが訪問リハビリを利用した場合は医療保険が優先になります。

訪問リハビリで使える介護ソフトも

複雑化する介護保険制度に対応し、訪問リハビリ事業所の運営をより効率化するためのソフトもあります。

訪問リハビリや訪問看護といった居宅サービスは利用者ごとに適用される保険が異なります。従って医療、介護保険両方の請求に対応したソフトを選ぶことが大切です。訪問リハビリに特化したソフトもあり、事業所に合ったソフトを選ぶことで運営コストの削減や記録時間の短縮にも繋げられます。

介護ソフトについては【最新2022年版】介護ソフト比較10選｜価格や特徴を徹底比較でも詳しく解説しています。

また、訪問看護向けの電子カルテについては【徹底比較】訪問看護向け電子カルテ13選｜料金や選び方も解説で比較検討が可能です。こちらもあわせてご覧ください。

まとめ

訪問リハビリは自宅にリハビリスタッフが訪問してくれるサービスです。医療保険・介護保険が適用になるケースがどちらもあります。

訪問リハビリでは保険の併用は基本的にはできません。要介護認定を受けていれば介護保険が優先され、それ以外の場合では医療保険が優先されます。

訪問リハビリ事業所では医療・介護保険のどちらにも対応できる介護ソフトを選ぶことが大切です。

【最新2022年版】介護ソフト比較10選｜価格や特徴を徹底比較もぜひ参考にしてください。