「電子カルテ連携」といっても、便利になりそうなイメージは伝わっていると思いますが、具体的な内容はよくわからない方も多いと思います。
今回は「電子カルテ連携」とはなんなのか、どんな情報を連携できるのか、どんなシステムと連携できるのかなど丁寧に解説します。連携のメリットや注意点も解説しますので、ぜひ参考にしてください。
目次
病院内の部門システムと電子カルテを連携することを「電子カルテ連携」といいます。後ほど詳しく解説しますが、連携可能なシステムにはさまざまなものがあります。電子カルテと部門システムを連携させることで、院内の業務の更なる効率化や、医療サービスの質の向上に繋がります。
電子カルテとの連携は部門システムによって必要な連携項目が変わります。主な情報は以下の通りです。
ここではどんな情報を電子カルテと連携できるのか、主な連携の項目・種類をご紹介します。
患者さんの基本情報を部門システムに送信し、部門システム側での二重入力や入力ミスを防ぐことができます。
電子カルテと部門システムで双方で連携し、患者さんの予約や来院時の受付情報を共有することができます。電子カルテ側で登録した情報は部門システムへ、部門システム側で登録した情報は電子カルテへと相互に連携できるようになります。
電子カルテに登録された医師の指示(オーダ)を各部門システムへ送信し、共有できます。オーダ情報の連携によって各部門システム側でオーダを転記する必要がなくなり、転記ミスを防止します。部門システム側で医師がオーダを指示した際は、部門システム側から電子カルテへ情報を送信することも可能です。
測定した検査結果を電子カルテや各部門システムへ送信できます。電子カルテ側が受け取った検査結果を別の部門システムへ転送することも可能です。
各部門システムでの実施情報をもとに、会計情報を電子カルテやレセコンへ送信できます。レセコン側で正確な情報が取り込めるため、算定漏れや入力ミス、返戻を防ぐことができます。
各部門システムで登録した指示情報や実施記録、コメントなどの文書情報を電子カルテへ共有します。電子カルテ側からも参照できる情報が増え、情報共有が簡単になります。
CTやMRIなどの画像データ、チャート等のグラフ情報を電子カルテへ共有できます。電子カルテ側では画像データをjpegやPDF形式でそのまま取り込むことができます。
電子カルテから部門システムや部門システムが提供するビュアー専用ソフトを起動することができます。PACS(医用画像管理システム)や生理検査系の結果画像表示システムなどはビュアー専用ソフトを使用することで、より専門的な閲覧方法を可能にします。
上記のように電子カルテとの連携はさまざまな項目があります。次に、具体的に連携できる部門システムについて解説します。
電子カルテと連携可能な部門システムのひとつがレセコンです。電子カルテとレセコンを連携させることで、レセプトを作成するたびに診療情報を入力する必要がなくなります。受付、診療、会計に至るまでの情報が紐づけされることで、入力ミスや会計ミスの発生が抑制されます。また、入力する量や回数が減るため、スタッフの業務は飛躍的に効率化されるでしょう。
スタッフの業務を効率化すればするほど、患者様に対応する時間を増やせます。その結果、患者様の待ち時間が減るのみならず、さらにきめ細やかな対応ができるようになるでしょう。
レセコンについては医科、調剤、歯科におすすめのレセコン比較20選【徹底比較】でも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。
CTやMRIなどで撮影した画像データを管理するPACSは、画像撮影装置の高度化に伴って、医療現場での重要度が高まってきています。このPACSもまた、電子カルテと連携させることで、活用の場が広がる部門システムです。
PACSと電子カルテを連携させることで、撮影後すぐに診察室のパソコンで検査画像を確認でき、患者様と一緒に検査の結果を確認することができます。診療効率の向上と医療の質の向上に繋がります。
PACSについては【2023年版】PACS17選を徹底比較|選び方や各メーカーの強みを解説でも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。
患者様の待ち時間の長さを左右するのが、診療の開始時間と問診でしょう。このふたつのシステムを電子カルテと連携させることで、患者様が入力した情報を瞬時に電子カルテに反映できます。その結果、院内スタッフの入力作業の大幅な削減が期待できるでしょう。
あらかじめ診察時間を予約しておき、待ち時間に問診票を入力してもらうことで、患者様の待ち時間を効率的に活用できます。それらの情報は、瞬時に電子カルテに反映が可能です。
とりわけ近年は、インフルエンザや新型コロナウイルスの感染拡大防止の観点から、自宅における問診のニーズが高まっています。WEB問診を通じて患者様の体調を事前に把握、電子カルテに反映させることで、より的確な対応ができるようになります。
診療予約システムについては【2023】診療予約システム23選を徹底比較|機能やメリットを解説でも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。
新型コロナウイルスの感染拡大をうけて、オンライン診療を導入する医療機関が増えてきています。年齢や病状により、なかなか来院できない患者様もいらっしゃるでしょう。院内感染の予防や患者様の安全や利便性を考慮して、オンライン診療システムの導入を決めたという医療関係者も少なくありません。また、オンライン診療に関する診療報酬のプラス改定や、算定要件の緩和も医療機関のオンライン診療導入を後押ししています。
オンライン診療システムを電子カルテと連携させることで、電⼦カルテを参照しながらオンラインで診療することが可能となり、またリアルとオンラインの受付患者の管理もしやすくなります。医師の利便性が向上します。
オンライン診療システムについては【2023年】オンライン診療システム12選|補助金情報もご紹介!でも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。
院内にある検査システムと電子カルテと連携させることで、検査結果をカルテに自動で取り込み、検査結果の閲覧がスムーズにできるようになります。さらには、検査のオーダーやラベルの発行もノンストップで行えるため、患者様の待ち時間の短縮にもつながるでしょう。
検査システムはメーカーごとに仕様が異なりますので、両システムを効果的に連携させるためには、担当者との打ち合わせが欠かせません。院内検査結果と外注検査結果をまとめて管理できるケースもありますので、外注検査会社に対する確認も必須です。
透析管理システムは、個人や家族の情報に加えて、透析の条件や利用歴などを登録できるシステムです。透析ベッドのスケジュール管理もできますので、患者様のルーチンオーダーに活用している病院やクリニックも多いでしょう。
電子カルテと透析支援システムの連携ができると、患者さまが受付をするだけで患者データが自動的に透析支援システムに送られます。そして、その後に計測される身体の状態やそのほかの透析に関する実施情報を、今度は透析支援システムから電子カルテに送ることが可能です。その結果、医師はカルテ記載に関する手間を省くことができるほか、会計処理にスムーズにつなげることができます。
さらに、異なる職種間での患者情報の共有がしやくすくなり、それぞれの部署で使用した薬剤や診療材料の管理、医療コストの管理も容易になります。
透析管理システムについては透析システムおすすめ企業9選|メリットや選定時の注意点を徹底比較でも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。
リハビリは、さまざまな職種の人々が関わるチーム医療の代表です。身体機能を回復させるために、長期的な計画のもと各種療法が行われるという特徴もあります。現場の多様な声を踏まえて、患者様の身体の順調な回復を支援する機能を搭載したのがリハビリシステムです。
リハビリシステムを電子カルテと連携させることで、各種計画書、患者様の予約状況、リハビリの評価などの共有がしやすくなります。療法士の勤務スケジュールも管理できますので、患者様に安定したリハビリ実施環境を提供できるようになるでしょう。
医師は、リハビリの現場にいなくても、電子カルテを通じて実施状況や回復の度合いを把握できます。それらの情報をもとに、実施計画書やリハビリのオーダーを作成することも可能です。診察とリハビリの相乗効果が増すことで、患者様によりよい指導ができるでしょう。
リハビリシステムについてはリハビリ支援システムおすすめ10選|導入メリットや選ぶポイントを解説でも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。
病院やクリニックでは、一般的な健診のほか、特定健診、人間ドックなど、さまざまな検診を行います。時期によっては、健診の予約が集中するため、通常の診療に影響が出ないように、最新の注意を払って準備することもあるでしょう。
電子カルテと健診システムが連携することで、電子カルテに登録されている患者情報を健診システムでも利用可能となるため、患者情報の入力作業の省力化や入力ミスの防止につながります。また、電子カルテを経由して検査依頼オーダーの送信や、検査結果の健診システムへのスムーズな取込が可能になります。健診結果は電子カルテの画面上でも参照できるようになります。
健診システムについては健診システム比較11選|価格や特徴を徹底比較でも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。
有床の診療所であれば、入院中の患者様のために、食事を用意することになるでしょう。栄養バランスを考えて献立を考えるのが栄養管理士です。とはいえ、患者さんごとに様々な制約がありますので、医師との連携は必要不可欠でしょう。
入院患者には、高血圧、高血糖、貧血など、体の症状はさまざまです。さらには、咀嚼力や嚥下力が弱まっている方もいらっしゃるでしょう。それを踏まえて医師は、患者の容態に合わせた食事の処方箋を作成し、栄養管理士に送ります。
栄養管理・給食管理ソフトを電子カルテと連携させれば、患者情報を即座に食事の処方箋に反映できます。その結果、双方の業務は飛躍的に簡略化されるでしょう。さらには、患者さんの容態に合わせた献立作成や栄養管理の実現も期待できます。
栄養管理・給食管理ソフトについては【2023】おすすめの給食管理ソフト14選|選び方や価格まででも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。
入院している患者様にとって必要不可欠な機器のひとつが、体の異変や療養生活上のトラブルを知らせるナースコールです。患者様の命や健康に関わることもあるため、看護師は業務を中断して瞬時に対応することが求められるでしょう。
電子カルテとナースコールが連携すると、電子カルテ用ノートPCで患者様からの呼出しを確認することができます。複数の患者様から呼出しがはいった場合でも、その場で患者情報を確認することができるので、対応の優先順位をすぐに判断できます。また電子カルテからベッドモニター・液晶表示灯に患者情報を反映することもできるので、ベッドの移動や転出・退院時に患者様の名前のテプラを作ったりする必要もなくなります。
ナースコールについてはナースコールシステムのメーカー12選比較|使い方や選び方まででも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。
日本では、まさにキャッシュレス化が進行中です。それを受けて、病院やクリニックでもキャッシュレス化の要望が増しています。また、新型コロナウイルス感染予防の観点から、非接触の会計も歓迎されるようになりました。
このような背景から、患者様からのニーズが高まっているのが自動精算機の設置です。自動精算機があれば、人との接触が最小限で済むのみならず、会計の待ち時間も大幅に削減できます。製品によっては、クレジットカードに加えて、電子マネーやバーコード決済にも対応しています。
患者様への請求金額は診察内容に応じて確定されるため、自動精算機の設置には、電子カルテとの連携が必要不可欠です。自動精算機を導入することで、受付スタッフの業務負担が軽減され、会計ミスの防止や、レジ締め作業の手間も最小限にとどめられます。受付スタッフの人員を減らし、人手不足の部署の人員を増やせば、患者様への対応もさらに改善できるでしょう。
自動精算機についてはおすすめの自動精算機メーカー比較16選|価格やサイズ、選び方まででも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。
高齢社会の進展に伴い地域の医療機関が連携し、高齢者の治療やケアにあたる、地域医療の制度化が推進されています。しかしながら、各拠点それぞれが独自のシステムを構築していることも多く、患者様の情報の共有が阻まれているという現状があります。
地域医療連携システムと各拠点の電子カルテが連携することで、連携施設間での患者情報、病状、処方歴、診療や支援の内容などが共有できます。その結果、各拠点スタッフの業務管理が円滑になり、患者様が直面している多様な課題が解決につながります。
バイタル測定機器は、体温、血圧、血糖、脈拍、体重、体脂肪などを測る機器です。この機器があれば、患者様の健康状態を総合的に把握できます。そのため、一般診療や健診において使用される機会も多いでしょう。
測定結果を直ちに電子カルテに送れるバイタル測定機器もあります。血液検査や尿検査の検査機器と連携させることで、患者様の健康に関わるさまざまな数値を、一元管理することも可能です。
医師は患者様の状態を診断する際、さまざまな検査結果を参照します。バイタル測定機器をはじめ多様な検査機器を連携させることで、診断時の検査結果の参照作業の効率化につながります。
薬剤情報管理システムは医師や薬剤師が処方オーダーをする際や医薬品情報の収集・管理をする際に用いるシステムです。電子カルテと薬剤情報管理システムが連携することで、日常的に利用する電子カルテの画面から、医薬品に関する様々な情報を参照することができます。それにより、正確な医薬品情報に基づき、安全で確実な処方や医薬品の適正使用を実現できます。
病院やクリニックでは、患者様の健康保険証の情報をもとに、定期的に保険資格の確認を行います。これまでは患者様から健康保険証を受け取り、記号・番号・⽒名・⽣年⽉⽇・住所などを医療機関システムに入力して確認する必要がありましたが、2021年10月20日より患者様の健康保険証の資格確認を、オンライン上で行えるようになりました。
オンライン資格確認システムと電子カルテを連携することで、受付の際に患者情報を入力する作業が省力化され、受付業務の負担を大幅に軽減できます。
電子カルテと部門システムを連携することで以下のようなメリットがあげられます。
患者様と関わる医療関係者は、医師のみならず、看護師、薬剤師、理学療法士など多岐に渡ります。病状によっては、栄養管理士、社会福祉士、心理療法士など、さらに多様な職種が連携することになるでしょう。
患者様に質の高い医療サービスを提供するためには、さまざまな専門職がつながる多職種連携が不可欠です。しかしながら、これまでの日本では、多職種の人々が情報を共有する手段が十分にあるとは言えませんでした。電子カルテがそれぞれの部門システムと連携することで、部門間の情報共有やコミュニケーションが促進します。
電子カルテの連携方法について解説します。
電子カルテで新患の登録や患者基本情報の編集を行った際に、他システムへ情報を転送します。部門システムで患者さんの情報を入力し直す手間がなくなるため、業務負担を軽減できます。
外注の臨床検査会社に検体を預けて検査依頼を行い、電子データとして検査結果を受け取って電子カルテに取り込む連携です。紙の検査結果シートを見ながらデータを入力する手間をはぶけます。
予約システムとの連携です。来院処理をした患者さんの情報を電子カルテに送信することができます。来院情報をあらためて電子カルテに入力する必要がなくなります。
事前質問情報連携も予約システムとの連携になります。予約の際に質問項目の入力を患者さんに行ってもらうことで、回答を電子カルテに送信することができます。院内での問診記入時間や内容確認の時間を短縮することができます。
以上のように、電子カルテはさまざまな部門システムと連携できます。医療の質を高めるための鍵は、院内に点在している多様な情報を効果的に連携させることです。それにより、病院スタッフの業務を削減できれば、患者様にきめ細やかなサービスが提供できるでしょう。
しかしながら電子カルテは、すべての部門システムと連携できるとは限りません。電子カルテにより、連携可能・不可能があります。また、理想的な連携環境を構築するために、オプションを追加した結果、費用が高額化することも少なくありません。
そのため、すでに電子カルテを活用している場合は、メーカーの担当者にどのシステムと連携できるのか、そのための費用はどれくらいかかるのか、確認しておくといいでしょう。新規で電子カルテを導入するのであれば、連携を前提に部門システムを整備することも一案です。
予算に制約があるのであれば、段階的にシステムを連携させることも可能です。メーカーの担当者と打ち合わせを重ねながら、必要性の高いシステムから連携させてもいいでしょう。
大切なことは、院内の業務や患者様のフローに沿って、院内の情報を連携させることです。それが実現できれば、業務の効率化が飛躍的に高まり、患者様により質の高い医療を提供できる環境が整います。
今回は、電子カルテと連携できる15の部門システムをご紹介しました。こちらの記事が、医療に携わる皆様のお役に立てることができましたら幸いです。
電子カルテについては【2023】電子カルテを徹底比較|おすすめのメーカー・選び方を解説!でも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。