脳神経外科クリニック開業成功ポイント|開業資金やスケジュールも解説

更新日 2023.10.06
投稿者:豊田 裕史

脳神経外科クリニックの開業を検討している方にとって、開業資金がどの程度かかるのかは気になるところだと思います。脳神経外科はCTやMRIを導入するかによって、設備投資額が大きく変わってきます。

本記事では、開業資金やその後の収入のイメージ、開業成功のポイントなどについて広く解説していきます。開業を検討している方はぜひ参考にしてください。

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脳神経外科クリニック開業の市場動向を紹介

脳神経外科クリニックの施設数は1,804施設です。全国には10万施設を超えるクリニックがありますので、脳神経外科クリニックが全体に占める割合はわずか1.8%となります。他の診療科目と比較すると、競合が少ない診療科目とも言えます。

脳神経外科クリニックの施設数が少ない理由の1つに、CTやMRIなどを導入する場合は、高額な設備投資が必要となり、開業へのハードルが高いことが考えられます。CTやMRI装置を導入する場合、最大で2億5000万円程度の開業資金が必要になります。昨今、建築資材価格の高騰に加えて、医療機器についても半導体不足、電子部品やヘリウムガスなど原材料価格の高騰など値上げ基調にあります。CTやMRIは導入せず、他の医療機関と連携する方法も選択肢に入れて開業を検討されると良いでしょう。

脳神経外科クリニックの開業資金はどれくらい?

脳神経外科クリニック開業資金は、CTやMRI装置の導入の有無によって設備投資額が大きく変わってきます。高額な画像診断装置を導入する場合、開業資金は1億円~2億5,000万円程度必要になります。CT室やMRI室を確保する必要があり、クリニックの面積も広くなります。CTやMRI装置を導入しないのであれば、一般的な外科と開業資金は大きくは変わらず、5,000万円~6,000万円程度が目安となります。下記は画像診断装置を導入する場合の開業資金のイメージです。

建物取得費(内装工事、敷金など)
※70坪のクリニックを想定
3,500万円程度
医療機器 6,000万円~1億円程度
電子カルテ等システム導入費 400万円程度
家電・什器類 200万円程度
宣伝広告費(HP作成等) 200万円程度
その他費用
(コンサル依頼料、採用費など)
300万円程度
運転資金 3,000万円程度

開業資金の調達方法は?

開業資金の調達方法は大きく6つあります。自己資金に加えて、公的機関や民間の金融機関から融資を受けて、開業資金を準備します。開業資金の調達方法についてはこちらの記事で詳しく解説しているので、あわせてご一読ください。

  • 日本政策金融公庫から借りる
  • 銀行・信金から借りる
  • 福祉医療機構から借りる
  • リース会社から借りる
  • 補助金・助成金を活用する
  • 自己資金を用いる

自己資金や運転資金はどの程度必要?

自己資金は開業に必要な総費用の1~2割を準備することが望ましいと言われています。また運転資金は開業後に必要となる経費6ヶ月分程度用意出来ると安心です。

脳神経外科クリニックを開業した場合の収支・年収イメージ

経営が軌道に乗った際の所得(収入から経費を差し引いた金額)は3,000万円~8,000万円だと言われています。脳神経外科の損益構造の特長として、診療材料原価の売上に占める割合が、他の診療科目と比較して極めて低い(2~5%程度)点になります。全診療科目の開業医の平均所得2,725万円を大きく上回っています。しかし、脳神経外科は金融機関からの借入額も他の診療科目と比較して大きな金額になるため、返済金額を踏まえて資金計画を立てる必要があります。

脳神経外科クリニックの開業を成功させるためのポイント・注意点

脳神経外科クリニックは、比較的開業に必要な資金が高い診療科になりますので、開業後いかに経営を安定させるか、集患対策をするかといった観点が大切になります。クリニック開業を成功させるためのポイントを解説していきますので、ぜひチェックしてみてください。

診療機器の導入の検討

まず、どの程度の診療機器を導入するか、資金の計画と合わせてじっくり検討しましょう。先にも述べた通り、開業資金は画像診断装置などの設備を導入するかどうかで大きく異なってきます。はじめは軽装備でクリニックをスタートさせ、その後経営が軌道に乗ってきたら機器を導入していくといったケースもあるようです。また、機器を導入する場合は複数メーカーから相見積もりを取ることをおすすめします。機能性とコストの両面から比較し、ご自身の開業計画に適したものを選択できると良いでしょう。

病診連携・診診連携を実施

続いて病診連携・診診連携の強化も非常に重要なポイントです。脳神経外科は専門性の高い領域ですから、病院や他の診療所との連携によって患者さんを集めるのが有効となります。具体的には、「整形外科」「内科」「婦人科」などと連携し、脳疾患を伴う患者さんを紹介してもらい対応するなどです。紹介してもらった患者さんはしっかり元の診療所に返し、適切に結果を伝えるといった円滑な連携と信頼構築も忘れてはなりません。

頭痛外来・頭痛の診察を実施

頭痛に悩む患者さんは多いため、頭痛外来を開設して「片頭痛」「群発頭痛」「緊張性頭痛」など様々な病状に対応できるとより多くの患者さんの来院が見込めます。適切な診断や薬の処方ができれば、高度な医療機器を持たずとも収益を伸ばすことに成功しているクリニックもあるようです。

脳神経外科クリニック開業時にCTやMRIは導入するべきか?

先述の通り、脳神経外科ではCTやMRIを導入するか否かで開業資金に大きな差が生じます。CTやMRIによる画損診断が出来ることは、他のクリニックとの差別化になりますが、周辺の医療機関の設備状況やどの程度の患者様の来院が見込めるかを十分に調査する必要があります。

立地と周辺の医療機関の設備状況

都市部での開業の場合、近くに画像診断センターがあることも多く、自前でMRIやCTは持たずに、そこを活用するのも一つの方法です。郊外での開業の場合、その地域で先行しているクリニックが、既にCTやMRIを所有している可能性があります。どの程度の患者様の来院が見込めるかを念入りに調査する必要があります。地方での開業の場合、クリニックで一定の画像診断設備を持つことを期待される地域もあり、その場合は自前でフルセットの画像診断設備を持つ必要があるでしょう。

敷地面積と建物の構造

通常クリニックの面積は25坪~30坪であることが多いですが、CTやMRIを導入するためには60坪~70坪の敷地面積が必要になります。また機器の導入経路や建物の耐荷重量にも注意が必要です。機器の導入経路を確保出来ていない場合には、一部壁を取り壊して導入することになります。さらにCTやMRIはX線や強力な磁気を用いて行う検査になりますので、検査室の壁には特別なシールド工事が必要になります。

CTやMRIの導入費用・本体価格

CTの導入費用・本体価格はクリニック向けの機種では2,000万円~3,000万円程度です。列数や測定スピードの違いにより価格が変わってきます。MRI8,000万円程度から数億円までスペックにより価格の幅が大きいです。

診療報酬や見込める検査数から損益分岐点を導きましょう

CT・MRI検査による売上(収入)は(1検査あたりの診療報酬点数)×(検査数)です。その検査を行うのに必要な費用(経費)はリース料金や融資返済額、保守料金、電気料金等です。損益分岐点とは売上から費用を差し引いて、利益が0になるポイントのことを言います。この損益分岐点から利益を出すために、どのぐらいの検査数が必要なのかを導き出します。損益分岐点から導き出された検査数が、自院にとって実現可能な数値なのかを見極めて導入の可否を判断しましょう。

脳神経外科クリニックの診療報酬

CT撮影およびMRI撮影を行った場合の診療報酬は下記の通りです。列数やテスラ数によって点数が異なります。

CT撮影の診療報酬

64列以上 1,000点
64列以上(共同利用施設) 1,020点
16列以上64列未満 900点
4列以上16列未満 750点
上記以外 560点
脳槽CT撮影(造影を含む) 2,300点

MRI撮影の診療報酬

3テスラ以上 1,600点
3テスラ以上(共同利用施設) 1,620点
1.5テスラ以上3テスラ未満 1,330点
上記以外 900点

MRIは検査部位によりますが撮影に約20分~1時間必要になります。特に低磁場のMRIの場合は時間がかかるため、1日の検査回数が減り診療報酬も少なくなる場合があります。診療報酬もふまえて医療機器の導入を検討しましょう。

脳神経外科クリニック開業までのスケジュール

クリニックの開業の検討されている場合、1年ぐらい前から計画的に準備をすすめていくことが望ましいです。特にCTやMRIを導入する場合には納期に時間がかかるため、1年以上前から動き始める必要があります。具体的なクリニック開業までのスケジュールはこちらの記事で開設していますので、あわせてご一読ください。

まとめ

今回は脳神経外科クリニックの開業について、必要な開業資金や資金の調達方法、成功のポイントなどを解説してきました。他の診療科と比べて必要な資金は高くなる傾向にあるため、資金計画をしっかり立て、長い目で見た方針や集患戦略を練っていくことが大切です。専門家に相談しながら開業の計画を立てるのも有効でしょう。まずはどの程度の設備を備えたクリニックにするか検討し、開業への一歩を踏み出しましょう。

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中小企業診断士
セカンドラボ株式会社 PR Solution Div.
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北海道大学を卒業後、医療機器の営業として6年間勤務。外科、整形外科、泌尿器科領域を中心に民間・国公立の病院を担当。2020年よりセカンドラボ株式会社に入社。医療福祉施設の課題解決プラットフォーム「2ndLabo」にて各種ITツール、医療機器の導入支援、クリニック開業支援に従事。

2ndLaboのサービスを通じて、これまで1,000件を超えるサービス導入支援・開業支援を担当。得意分野は、電子カルテ、介護ソフト、各種医療機器。

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