「眼科の開業を成功させるコツを知りたい!」
「開業を失敗しないためにしっかり準備をしたい!」
開業を検討している眼科医の方にとって、開業を成功させる方法は把握しておきたいところでしょう。
本記事では、「眼科の開業成功ポイント」を中心に、開業する場合の注意点についても解説していきます。
開業に必要な資金や開業までのスケジュールについてもまとめていますので、ぜひ参考にしてみてください。
目次
厚生労働省による調査『令和2(2020)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況』(※1)の結果、医療施設に従事するすべての医師(323,700人)のうち、全体の4.2%を占める13,639人が眼科医です。
そのうち8,612人が診療所に従事する眼科医で、診療所に従事する医師全体の8.0%を占めています。診療所に従事する眼科医の平均年齢は、診療所に従事する医師全体の平均年齢(60.2歳)を下回る58.3歳です。
また、厚生労働省の調査『令和2(2020)年医療施設(静態・動態)調査(確定数)・病院報告の概況』(※2)によると、眼科の診療所は全国に8,244施設あります。
診療所に従事する眼科医数と全国の眼科の診療所数がほぼ似たような数字であることから、ほとんどの眼科医が一人で診療所を経営していると推察できます。
昨今、マスコミにおいて眼科医が飽和状態になっているという報道が目立ちます。そのため、飽和状態で競合が多いゆえに経営が難しく開業はやめた方がいいという意見もしばしば見受けられます。これは本当なのでしょうか?
結論から申し上げると、当社の見解としては、決して飽和状態ではなくまだまだ開業の余地はあると考えています。根拠として、
地方部では眼科数が不足している点が挙げられます。たしかに眼科数が全国1位の東京都では、人口1万人当たりの眼科施設数は0.85とある程度の数が存在しています。対して、青森などの地方では人口1万人当たりの眼科施設数が0.46と東京の60%程度となっています。そのため、地方ではまだ眼科クリニックが不足している状況と言えるでしょう。地方であれば、まだまだ眼科クリニック開業の余地はありそうです。
眼科クリニックを開業する上で、「資金はどれくらい準備すべきか」「自己資金は多いほうがよいのか」など、資金面で不安に思う方は多いのではないでしょうか。
眼科クリニックの開業に必要とされる資金の目安は以下を参考にしてみてください。
土地、建物の購入費 | 約3,000万円〜 |
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医療機器などの設備購入費 | 約2,000万円〜4,000万円 |
土地を購入して戸建てを建てるのかテナントに入るのか、開業エリアが駅前なのか郊外なのかなど、開業形態や開業エリアによって必要な資金額は変わってきます。
上記した購入費以外にも、人件費や薬剤費、広告宣伝費といった運転資金の用意も検討しなければなりません。
では一体、開業資金を準備する上で、自己資金はいくらあると安心なのかを知りたいところですよね。本項では、眼科クリニックを開業するのに必要な自己資金についてや、開業資金の調達方法とポイントをお伝えしていきます。
開業資金総額すべてを自己資金でまかなう必要はありません。開業する際は、銀行などの金融機関から融資を受けるのが一般的だからです。
ただ、開業後は借入金の返済や利息の支払いが始まりますし、当面の運転資金の確保も必要です。そのため、開業資金総額の2割程度は自己資金で準備しておくのが望ましいでしょう。
しかし、まとまった自己資金の準備が難しいからといって開業できないわけではありません。無理な借入はリスクが大きいため、資金面で不安な場合は一度専門のコンサルタントに相談してみるのもおすすめです。
また資金調達の方法は融資を受けることだけではありません。次項では、具体的な資金調達の方法とそのポイントについて説明していきます。
開業資金を調達する際、金融機関から融資を受けることがほとんどです。選択肢となる機関は以下の4種類が挙げられます。
それぞれの機関によって、融資限度額や融資期間、金利は変わってきます。担保や連帯保証人の有無、与信審査の基準や条件なども違いがあるため、各機関の特長を把握した上で選ぶようにしてください。
融資以外で開業資金を調達したいのなら、政府機関や地方自治体が提供する補助金や助成金を活用するのもよいでしょう。
上記以外の手段で自己資金を増やしたい場合、下記のような方法も考えられます。
家族や親族などの援助を受ける場合、金額によっては贈与とみなされ課税されてしまうため気をつけてください。
ここからは、眼科クリニックを開業するメリットとデメリットを紹介していきます。
眼科クリニック開業のメリットは下記の通りです。
それぞれ詳しく紹介していきます。
眼科クリニックを開業することによるメリット一つ目は、年収が勤務医時代に比べて大幅に増える可能性がある点です。平均年収を比較してみましょう。まず、眼科の勤務医の平均年収1,078万円というデータが出ています。対して、開業医の平均年収は3,200万円と言われています。
平均年収で見ると開業医の方が収入面は大幅に上回っていることがわかります。収入の幅はどうでしょうか。開業医の収入幅は1,500万円~5,000万円と言われています。こちらも勤務医に比べると大幅に上回っています。
リニック開業の二つ目のメリットは、働き方をある程度自分の裁量でコントロールできるようになる点です。診療時間は、自分で決定できる、医院の拡大に伴い別の医師を採用することでその時間は他の業務や学会参加が可能になるなど、自分の意思である程度働き方をコントロールできます。ただし特に開業当初など、医院が軌道に乗るまでは慣れない事務作業や集患対策業務をすべて自分で行う必要がある、代診など代わりがいないので休めないなど勤務位時代以上にハードワークをすることになる場合も多いです。単に楽になりたいという軽い気持ちで開業を決断するのは危険なので、やめておきましょう。
眼科クリニック開業のメリット3つめは、自分の裁量で医療スタイルを決定できるという点があります。勤務医時代は、人によりますが診療スタイルはある程度、病院の方針や指示に従って決めていたかと思います。なかなかやりたいことができないといったストレスを感じていた方も多いのではないでしょうか。クリニックを開業すると診療スタイルは自分で決められるようになるので、理想の医療スタイルを追及していくことが可能になります。
眼科クリニック開業のデメリットは下記の通りです。
クリニック開業時にはそれなりの費用がかかります。融資も行いますが、ある程度は自己資金から出資することになる点は覚悟しておきましょう。眼科の場合は自己資金ゼロでも開業できる場合がありますが、目安としては800万円~1,600万円ほど必要とされています。
クリニック開業のデメリット二つ目は、経営・収入が不安定になるリスクがある点です。集患などに失敗し、想定より患者数が下回ってしまうと資金繰りが厳しくなり最悪倒産のリスクも発生します。また、スタッフの定着率などが下がり人出不足により診療日を減らさざるを得ないといったリスクもあります
クリニック開業のデメリット三つめは、勤務医時代以上の長時間労働になる可能性がある点です。クリニックを開業すると、診療などの医療行為以外にも、経営、集患、経理など多岐にわたる業務を行う必要があります。また、自分が最終責任者でもあるため、妥協した仕事も許されません。結果的に、特に立ち上げ当初は勤務医時代以上の長時間労働となる場合も多く、心身ともに大変だということは覚悟しておきましょう。
眼科クリニックの開業に成功したとして、あらかじめ収支の内訳や見込みの年収を知っておきたいですよね。ほかの診療クリニックや勤務医と比べ、開業医は儲かるのかも気になるのではないでしょうか。
厚生労働省の調査『第23回医療経済実態調査(医療機関等調査)』(※3)をもとに、眼科を診療科目とする個人診療所の収支と年収を計算しました。
収益 | |
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医業収益 | 約9,800万円 |
介護収益 | 0万円 |
経費 | |
人件費 | 約2,540万円 |
医薬品費 | 約840万円 |
その他 | 約3,370万円 |
個人の眼科クリニック収入(収益−経費)=約3,050万円 |
※入院診療収益なしの場合
眼科クリニックの開業を成功させるためのコツは、次項で解説していきます。同時に気をつけたいポイントもお伝えしますので、参考にしてみてください。
出典:※3 厚生労働省『第23回医療経済実態調査(医療機関等調査)』(2021年調査)
眼科クリニックの開業を成功させるために、以下3つのポイントを重視することをおすすめします。
それでは、上記のポイントについて詳しく説明していきます。
開業前に診療の範囲をしっかりと設定しておきましょう。医療機器の導入を検討していく上で、白内障や緑内障などの手術に対応するか否かで必要な資金は大きく変わってきます。
専門的な手術に対応できれば他院との差別化に効果的ですが、一方で多額の設備資金の準備が必要です。
手術を行う場合、クリニックの面積もそれなりの広さが必要になりますし、手術用の機器をそろえるにも多額のコストがかかります。
経営戦略やニーズにあわせ、診療範囲の設定と設備投資の見極めを行ってください。
物件の選定についてはクリニック開業の物件探しのポイントとは|物件の種類や注意点などでも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。
眼科クリニックの開業地は、幅広い年齢層の患者を集患できるファミリー層が多い住宅地エリアが望ましいでしょう。
プールの授業で子どもたちがかかりやすい結膜炎や、高齢者に多い白内障、メガネやコンタクトといった視力矯正器具の処方など、年齢を問わず老若男女をターゲットにできるのが眼科の特長です。
住宅地エリアの中でも、若年層の家族よりも中高齢者が多い地域を選んだほうがよいでしょう。なぜなら、白内障や緑内障などの症状は中高年齢者の罹患が多く、継続的な通院が必要だからです。
継続的な来院が見込める患者を呼び込むためにも、地域住民に関する市場調査や年齢分布の調査をした上で開業地を選ぶようにしてください。
もし開業地の近隣にメガネ店があるのなら、連携が可能か打診してみてください。眼科クリニックにとって、視力検査やメガネ・コンタクトの処方も大事な収益の一部です。
きちんと眼科で検査してからメガネを購入したいと考える患者は多く、特に小さい子どもを持つ親はメガネを作る際に慎重になる方が多いです。
近場のメガネ店と連携ができれば、メガネやコンタクトの購入を考えている患者の来院が多く見込めるでしょう。
眼科クリニック開業までのスケジュール例は下記の通りです。
クリニック開業については【成功へ導く】クリニック開業ロードマップ|成功に大切なポイントとはでも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。
眼科クリニック開業までに必要な準備は大きく分類すると下記の通りです。
それぞれ詳しく解説していきます。
眼科クリニックの開業準備として、まず初めに考えることは資金の準備です。開業資金は自己資金̟+融資でまかなうケースがほとんどです。前述の通り、眼科の場合、自己資金はゼロでも開業することは可能ですが800万円~1,600万円用意することが多いです。
眼科の場合、トータルの開業資金の相場は5,000万円~7,500万円ほどになります。
続いて、眼科クリニックに必要な開業準備として、立地と物件の選定を行いましょう。立地はクリニック経営において最重要です。立地の良し悪しで集患の難易度が大きく変わります。慎重な選定を行いましょう。物件に関しては、一般的なテナントに入る、クリニックモールに入る、ゼロから建築するといった選択肢があります。どの方法も一長一短ありますが、自院のコンセプトに合った物件選択することがポイントです。
立地物件が決まったら続いては、内装設計・工事を進めていきましょう。内装設計工事のポイントとして、コンセプトに合った設計を行うことはもちろんですが、業者選びも大切になってきます。以下のポイントを参考に内装業者を選ぶようにしましょう。
内装工事と並行して、医療機器や診療材料、レジ、家具など各種備品・設備の導入も進めていきましょう。ポイントとして、特に医療機器は課題装備にならないようにすることをが大切です。最新の高額な医療機器を選びたくなる気持ちもわかりますが、開業初期は資金面が不安定なので、経費をできるだけ抑えるようにしましょう。
クリニックで働くスタッフの採用も進めていきましょう。オープニングスタッフですと、条件にもよりますが看護師や医療事務は非常に募集が集まりやすいです。視能訓練士もそれなりに応募があるでしょう。ある程度要件を絞り、クリニックにマッチした人材を採用しましょう。 一方で、開業後の職員募集は条件にもよりますが非常に集まりづらいです。採用費も高騰しているので、スタッフの採用・定着が経営上最大の課題になっているクリニックも多いです。スタッフにできるだけ定着してもらえるように働きやすい環境を整えましょう。
患者さんの集患やマーケティングの準備も開業前に進めていきましょう。チラシやポスティングなどローカルなビジネスに必要なマーケティングだけでなく、MEO対策やホームページ制作などweb経由の集患にもある程度予算を割くことが大切です。どこにどれくらい予算をかけるべきかはクリニックのコンセプトによるので、コンサルタントなど集患のプロと相談しつつ戦略的なマーケティング・集患活動を行いましょう。
本記事では、眼科クリニック開業を成功させるポイントについてお伝えしました。
眼科クリニックの開業成功ポイントは以下の3点です。
眼科クリニックを開業する際、開業資金総額のうち約2割を自己資金で準備しておくのが目安と言われています。
金融機関からの借入や助成金、補助金の利用など、自身に合った方法で資金調達を行ってください。
横山 洋介
セカンドラボ株式会社 PR Solution Div.
URL:https://twitter.com/yoko_2ndLabo/
セカンドラボ株式会社の社員。マスコミ業界から転職しました。医療福祉業界の人手不足を知り、大きく業務効率化できる可能性を感じています。医療福祉の業務効率化につながるツールを研究しています。
カケル
フリーランスWEBライター
URL:https://twitter.com/kakeru5152
元高校国語教師。3年ほど教育現場で働き、フリーランスWEBライターとして独立。様々なメディアで記事を制作。ディレクターとしても活動。個人でブログも運営しており、情報発信も行なっています。