外科クリニックの開業成功ポイント｜開業資金やスケジュールも解説

外科クリニック開業を取り巻くマーケットの状況

厚生労働省の調査(※1)によると、医療施設の従事者である医師全体（323,700人）の中で、「外科」を主な診療科としている医師は約4.1％（13,211人）です。診療所に従事する医師（107,226人）に限ってみてみると、外科医の割合は約2.4％（2,664人）です。

また、クリニックに従事する医師の平均年齢は60.2歳なのに対して、クリニックに従事する外科医の平均年齢は67.2歳です。他診療科目の医師の平均年齢と比べると大幅に高い傾向にあります。

なお、外科を標榜するクリニックは全国で12,405施設あります。「内科（64,143施設）」「小児科（18,798施設）」「消化器内科［胃腸内科］（17,731施設）」「循環器内科（12,807施設）」「整形外科（12,439施設）」「皮膚科（12,410施設）」に次いで7番目に施設数の多い診療科目になります。

外科クリニックの開業資金はどれくらい？自己資金はいくら準備すればいいの？

いざ外科クリニックを開業するにも、開業するにはどれくらいお金がかかるのか、資金面で不安に思うことが多いでしょう。外科クリニックを開業するにあたって、必要な開業資金の目安は以下の通りです。

土地を購入して戸建てで開業するのかテナントに入るのか、開業場所が都内なのか地方なのかなど、開業形態や開業場所によっても資金額は大きく変わってきます。

上記の資金に加え、広告宣伝費や薬剤費、人件費などの運転資金の準備も忘れてはいけません。

では実際のところ、自己資金でいくら準備すべきなのかは把握しておきたいですよね。本項では、外科クリニックの開業に必要な自己資金についてや、資金調達の方法とポイントを説明していきます。

自己資金はいくらくらい準備すればいいの？

上記で説明した開業資金は、全額自己資金でまかなう必要はありません。なぜなら、開業する際は銀行などの金融機関から融資を受けることがほとんどだからです。

もちろん自己資金は多いに越したことはありませんが、当面の運用資金を確保しておくことも考えると、全額自己資金でまかなうのは現実的に厳しいでしょう。借入額の返済や利息支払いといった負担を軽減するためにも、開業資金総額の1〜2割は自己資金で準備しておくのが目安と言われています。

一方で、自己資金0でも開業は可能です。しかし、十分な自己資金の準備がある場合に比べてリスクが高いことを知っておかなければなりません。たとえば、病気や事故などで想定外の出費があった場合、対応が厳しくなる可能性が考えられます。

少ない自己資金で開業する場合は、しっかりと無理のない事業計画書を作成し、資金調達の手段をおさえておきましょう。次項では、具体的な開業資金の調達方法とポイントをお伝えしていきます。

開業資金の資金調達方法とポイント

開業資金を調達する方法は、「自己資金を準備する」か「融資を受ける」の2パターンです。「自己資金を準備する」場合、主に以下の方法があります。

• 自分の貯蓄を増やす
• 家族や親族などに援助してもらう

もし家族や親族などに援助してもらう場合は、援助してもらう金額に気をつけなければなりません。金額によっては贈与とみなされ、贈与税が発生してしまうため注意してください。

「融資を受ける」場合の手段として、以下の4機関が挙げられます。

• 日本政策金融公庫
• 独立行政法人福祉医療機構
• 民間金融機関
• リース会社

それぞれの機関によって、融資期間や融資金額、金利は違います。自身の状況や、すでに準備できている自己資金とすりあわせながら利用する機関を選択してみてください。

クリニックの開業資金については【診療科目別】クリニック開業資金はどれくらい？自己資金の必要額まででも詳しく解説しています。ぜひ参考にして見て下さい。

外科クリニック開業成功した場合の収支・年収・働き方のイメージ

外科クリニックの開業が成功した場合、実際はどのような収支になるのか、どれくらいの年収が見込めるのか把握しておきたいですよね。厚生労働省の調査（※3）を参考に、外科を診療科目とする個人診療所の想定される収支と年収をご紹介します。

外科クリニックの開業を成功させるためのコツは、次項で解説していきます。同時に気をつけたいポイントもお伝えしますので、参考にしてみてください。

出典：※3　厚生労働省『第23回医療経済実態調査（医療機関等調査）』（2021年調査）

外科クリニックの開業を成功させるためのポイント・注意点

外科クリニックの開業を成功させるポイントは以下の3つです。

• 他院との差別化を図るコンセプト作り
• 新患を呼び込むマーケティング
• 集患しやすい立地選び

本項では、それぞれの成功ポイントと開業時に注意したいポイントを掘り下げていきます。

他院との差別化を図るコンセプト作り

医師がもともと持ち合わせている外科の専門知識やスキルを活かし、当院ならではのコンセプトを掲げましょう。たとえば「腹腔鏡手術に特化」「日帰り手術が可能」など、競合のクリニックと差別化できる強みや専門性のアピールが大切です。

治療に関する独自性に加え、院内のシステムや診察時間にもこだわってみてください。オンラインの予約管理システムを導入したり、遅い時間帯や土日に診療時間を設けたり、患者が診療を受けやすい環境を整えることも他院と差別化を図れるポイントとなるでしょう。

診療予約システムについては【2023年版】おすすめ診療予約システム23製品徹底比較！ニーズ別に紹介でも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

新患を呼び込むマーケティング

他診療科目に比べ、外科は患者の継続的な来院はあまり期待できません。そのため、いかに新患を得続けられるかが成功の鍵です。開業したばかりでクリニック自体の認知が少ないうちは、新聞やチラシ広告、フリーペーパーなど多くの広告媒体で宣伝しましょう。

特に力を入れたいのは、ホームページの活用です。外来患者は、インターネットで医療機関の情報を入手した上でクリニックを選ぶ傾向があります（※4）。ホームページには、専門の診療科目や実績、病気の解説文や疾患に関する記事など、当院をアピールできるような内容を載せるとよいでしょう。

また、ホームページのSEO対策を強化したりリスティング広告を利用したりすることで、新患へのさらなるアプローチが期待できます。

出典：※4　厚生労働省『令和2（2020）年受療行動調査（概数）の概況』

SEO対策についてはクリニックのSEO対策おすすめ企業5選【徹底解説】でも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

ホームページ制作会社については【2023】クリニック・病院におすすめのホームページ制作会社17選でも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

集患しやすい立地選び

新規患者の集患には、開業の立地選びがとても大切です。患者数を多く獲得したいのなら、アクセスの良い駅近など好立地での開業が望ましいでしょう。

一方で、車を使う人が多い郊外や地方で集患を考えているのなら、駐車場を広く確保できる場所での開業が必須です。

また、以前勤務していた病院の近くで「お膝元開業」とする選択肢も挙げられます。もし元勤務先の病院が外来を抑制したいと考えていた場合、そのまま外来患者の呼び込みが期待できるなどのメリットが大きいでしょう。

医療機器購入時は相見積もりを取るべき！

外科クリニックを開業する際に注意したいポイントは、医療機器の購入先によって導入コストが大きく変わってしまうことです。医療機器にかかる費用は対象の医療領域によって左右するため、設備資金や開業後の資金繰りに大きく影響します。

そのため、医療機器を導入する際は、メーカーや販売会社など必ず複数の業者に相見積もりを取るようにしてください。機器本体の金額だけでなく、搬入・設置費用やメンテナンス費用も含めた金額で見積もってもらいましょう。

相見積もりで金額を比較した上で、「本当に必要な医療機器なのか」「導入することで採算が取れるのか」をきちんと試算し、導入の判断をするようにしてください。

外科クリニック開業で患者継続率をあげる対策法

外科クリニックで患者継続率をあげる対策法は以下の3つです。

• 外科と内科両方を標榜する
• 診療時間をずらす
• 日帰り手術に対応する

それぞれ詳しく解説します。

外科と内科両方を標榜する

外科と内科の両方を標榜して開業するのがおすすめです。内科も標榜することで、他院との差別化が図れます。例えば消化器外科医の場合、消化器内科を標榜して内視鏡を売りにできます。内科と外科両方に対応できることで患者さんの満足度があがり、継続率もあがるでしょう。

診療時間をずらす

「平日夜8時まで」「土日診療」など一般的なクリニックの診療時間とずらした設定をすることで、他院と差別化できます。忙しい患者さんも通いやすくなるため、継続率アップが期待できます。

日帰り手術に対応する

日帰り手術に対応し、他院との差別化を図る方法もあります。手術後に帰宅して普段の生活を送れることは、患者さんにとって大きなメリットです。下肢静脈瘤や鼠径（そけい）ヘルニア、透析アクセス、胆嚢や虫垂などの腹腔鏡手術を日帰りで行うことで幅広い年齢層の患者さんを呼び込めます。

外科クリニック開業で取得できる施設基準・診療報酬

診療コンセプトによって異なりますが、外科クリニックで取得できる施設基準・診療報酬は以下のようなものがあります。

• 麻酔管理料
• 下肢創傷処置管理料

クリニックを開業する際には非常勤の麻酔科医がいれば十分です。麻酔管理料を算定する場合は「常勤の麻酔科医」が必要になるため、クリニックの経営が軌道にのってから届出を行うのがおすすめです。

下肢創傷処置管理料は令和4年度の診療報酬改定で新設されました。この管理料は月1回500点を算定できるため、下肢創傷処置を行うクリニックでは届出を行うのがおすすめです。ただし、届出を行う際に研修の受講が必要になる点に注意しましょう。

外科クリニック開業までのスケジュール

クリニック開業については【成功へ導く】クリニック開業ロードマップ｜成功に大切なポイントとはでも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

まとめ

本記事では、外科クリニックの開業成功ポイントについて解説しました。

外科クリニックの開業を成功させたいのなら、以下の3点をおさえておきましょう。

• 他院との差別化を図るコンセプト作り
• 新患を呼び込むマーケティング
• 集患しやすい立地選び

外科クリニックを開業する際は、金融機関による融資で資金をまかなうのが一般的と言われています。

少ない自己資金でも開業は可能ですが、開業資金総額の1〜2割を自己資金で準備しておくと安心でしょう。

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