【診療科目別】クリニック開業資金はどれくらい？自己資金の必要額まで

クリニックの開業資金ってどれくらいかかる？

クリニックの開業資金は1500万円〜2億円程度かかるとされていますが、開業の形態や診療科によって必要な費用が大きく異なるため、一概には言い切れません。影響を与えるのは、クリニックが戸建てかテナントか、開業する地域がどこか、診療科と診療内容はどのようなものか、などです。

この記事では、後ほど診療科目別に具体的な開業資金の目安をご紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

クリニック開業資金の内訳

クリニックの開業資金には、物件取得費や設備費、開業準備費、運転資金など、さまざまな項目があります。物件取得費はテナント開業と戸建て開業で必要な費用が異なり、テナントの場合は、戸建てよりも費用を抑えることができます。

また、忘れてはいけないのが人件費や賃料、薬剤費などの運転資金です。 開業後すぐは十分な数の患者を集められない可能性がありますし、収益の7割にあたる診療報酬は2カ月後に支払われるため、入金までに時間がかかります。

開業時には、十分な運転資金を準備しておくようにしましょう。

下記の表では、テナント開業の内科クリニックについて想定される開業資金をまとめています。開業する地域や条件により金額は変動しますが、このケースでは開業資金の合計額は約8,000万円～9,000万円です。

開業資金内訳
敷金(保証金)	336万円	賃貸借契約に際し、賃料等の契約上の債務を担保するために預ける費用 月額賃料の6~12ヶ月
礼金・仲介手数料	112万円	賃貸借契約から開業(内装工事等の準備期間)までの家賃 3ヶ月分程度(フリーレントで2ヶ月分無料もあり)
前家賃	112万円	賃貸借契約から開業(内装工事等の準備期間)までの家賃 3ヶ月分程度(フリーレントで2ヶ月分無料もあり)
内装工事	2,400万円	内装工事・照明・空調・院内サイン工事など坪単価60万円～ スケルトンの場合は+5万円程度
診療設備	2,000万円	超音波診断装置、内視鏡、心電図計など
什器備品	400万円	診察机、椅子、待合室ソファー、TV、BGM、休憩室家具、家電品、カーテンなど
運転資金内訳
固定費：人件費	約6か月分	運転資金：開業当初の売上が少ない時期でも人件費や固定費を支払う必要があり、その資金を準備しておく資金
固定費：賃料・共益費	約6ヶ月分	賃料・共益費・駐車場
固定費：その他経費	約6ヶ月分	リース料、借入返済
変動費	約6ヶ月分	検査外注費、薬剤費、衛生材料費

出典：開業時に必要な資金はいくら？診療科目別に目安などを分かりやすく記載

診療科目別にクリニック開業資金・必要な自己資金・想定年収の相場を紹介

ここでは、診療科別に開業資金や必要な自己資金・想定年収の相場をご紹介します。 場合によっては、自己資金0円でもクリニック開業は可能ですので、ぜひチェックしてみてください。

内科クリニックの開業資金と自己資金・想定年収の目安

内科クリニックを開業する場合、自己資金が800万円〜1,600万円ほど必要とされています。 しかし、保証人がいたり、土地があったりする場合は、自己資金0円で開業することが可能です。

また、内科クリニックの場合は設備費として約2,000万円〜3,500万円ほど見積もっておくと良いでしょう。 この設備費には、電子カルテ、レジスター、コピー複合機、診察用ベッド、X線撮影装置、超音波診断装置、心電計、内視鏡、内視鏡洗浄機などが含まれます。

上記をあわせると、テナント開業の場合の開業資金は、運転資金も含めて5,000万円〜8,000万円ほど必要となるでしょう。 戸建て開業の場合は、1億5,000万円前後になる場合が多いようです。 内科クリニックの平均年収は2,400万円ほどとされていますが、中には実質収入が1億円近い方もいます。

外科クリニックの開業資金と自己資金・想定年収の目安

外科クリニックは、場合によっては自己資金0円で開業可能です。 また、外科クリニックの場合は設備費として約1,500万円ほど見積もっておくと良いでしょう。

この設備費には、電子カルテ、レジスター、コピー複合機、診察用ベッド、X線撮影装置、高精細モニターとPACS、顕微鏡、手術台、無影灯などが含まれます。

上記をあわせると、テナント開業の開業資金は、運転資金も含めて6,000万円ほど必要となるでしょう。 外科クリニックの平均年収は2,000万円ほどとされています。

眼科クリニックの開業資金と自己資金・想定年収の目安

眼科クリニックを開業する場合、自己資金が900万円〜1,800万円ほど必要とされています。 しかし、保証人がいたり、土地があったりする場合は、自己資金0円で開業することが可能です。

また、眼科クリニックの場合、設備費として約2,000万円～4,500万円ほど見積もっておくと良いでしょう。

この設備費には、電子カルテ、レジスター、コピー複合機、診察用ベッド、顕微鏡、眼圧計、視野計、眼底検査機器、視力検査機器などが含まれます。

上記をあわせると、テナント開業の開業資金は、運転資金も含めて6,000万〜7,500万円ほど必要となるでしょう。

眼科クリニックの平均年収は1,500万円ほどとされていますが、中には実質年収が5,000万円を超えているケースもあります。

皮膚科クリニックの開業資金と自己資金・想定年収の目安

皮膚科クリニックを開業する場合、自己資金が600万〜1,200万円ほど必要とされています。しかし、保証人がいたり、土地があったりする場合は、自己資金0円で開業することが可能です。

また、皮膚科クリニックの場合、設備費として約500万円ほど見積もっておくと良いでしょう。この設備費には、電子カルテ、レジスター、コピー複合機、診察用ベッド、顕微鏡、無影灯、オートクレーブなどが含まれています。

各種レーザー機器を導入する場合は、設備費が500万円よりも高額になるため注意が必要です。上記をあわせると、テナント開業の開業資金は、運転資金も含めて4,000万〜6,000万円ほど必要となるでしょう。

皮膚科クリニックの平均年収は2,700万円ほどとされています。

泌尿器科クリニックの開業資金と自己資金・想定年収の目安

泌尿器科クリニックは、場合によっては自己資金0円で開業可能です。また、泌尿器科クリニックの場合、設備費として1,000万〜3,000万円ほど見積もっておくと良いでしょう。

この設備費には、電子カルテ、レジスター、コピー複合機、膀胱鏡、膀胱用超音波画像診断装置、尿流量測定装置、尿分析装置、顕微鏡などが含まれています。

上記をあわせると、テナント開業の開業資金は、運転資金も含めて7,000万〜1億円ほど必要となるでしょう。泌尿器科クリニックの平均年収は2,500万〜5,000万円ほどとされています。

整形外科クリニックの開業資金と自己資金・想定年収の目安

整形外科クリニックを開業する場合は、800万〜1,600万円程度自己資金が必要とされています。しかし、保証人がいたり、土地があったりする場合は、自己資金0円でも開業することが可能です。

また、整形外科クリニックの場合、設備費として1,900万〜2,500万円ほど見積もっておくと良いでしょう。この設備費には、電子カルテ、レジスター、コピー複合機、診察用ベッド、X線撮影装置、高精細モニターとPACS、施術台・リハビリ機器などが含まれています。

上記をあわせると、テナント開業の開業資金は、運転資金も含めて6,000万〜8,000万円ほど必要となるでしょう。

戸建て開業は、1億2,000万〜1億5,000万円ほどになる場合が多いようです。整形外科クリニックの平均年収は3,000万円ほどとされていますが、実質年収は5,000万円を超える場合が多くなっています。

小児科クリニックの開業資金と自己資金・想定年収の目安

小児科クリニックは、場合によっては自己資金0円で開業可能です。また、小児科クリニックの場合、設備費として約1,000万円ほど見積もっておくと良いでしょう。

この設備費には、電子カルテ、レジスター、コピー複合機、診察用ベッド、吸引器、心電計などが含まれています。

上記をあわせると、テナント開業の開業資金は、運転資金も含めて4,000万〜6,000万円ほど必要となるでしょう。小児科クリニックの平均年収は3,000万円ほどとされています。

産婦人科クリニックの開業資金と自己資金・想定年収の目安

産婦人科クリニックは、場合によっては自己資金0円で開業可能です。また、産婦人科クリニックの場合、設備費として約2,000万円ほど見積もっておくと良いでしょう。

この設備費には、電子カルテ、レジスター、診察用ベッド、内診台、X線撮影装置、高精細モニターとPACS、超音波診断装置、コルポスコープなどが含まれています。上記をあわせると、テナント開業の開業資金は、運転資金も含めて5,000万〜8,000万円ほど必要となるでしょう。

産婦人科クリニックの平均年収は1,800万円程度とされています。

不妊治療クリニックの開業資金と自己資金・想定年収の目安

不妊治療専門のクリニックの開業資金は、培養室・無菌室などの内装工事や機械・設備への投資は避けられず、高額になりがちです。

不妊治療クリニックの場合、設備費として約5,000万円ほど見積もっておくと良いでしょう。

この設備費には、電子カルテ、レジスター、診察用ベッド、内診台、X線撮影装置、高精細モニターとPACS、超音波診断装置、コルポスコープ などが含まれています。

上記をあわせると、テナント開業の開業資金は、運転資金も含めて約1億3,000万円前後必要となるでしょう。産婦人科を行いながら高度不妊治療を行っている場合、不妊治療クリニックの年収は6,000万円を超えてくることもあります。

耳鼻咽喉科クリニックの開業資金と自己資金・想定年収の目安

耳鼻咽喉科クリニックを開業する場合、800万〜1,600万円ほど自己資金が必要とされています。しかし、保証人がいたり、土地があったりする場合は、自己資金0円で開業することが可能です。

また、耳鼻咽喉科クリニックの場合、設備費として約2,000万〜2,500万円ほど見積もっておくと良いでしょう。この設備費には、電子カルテ、レジスター、診察用ベッド、電動イス、X線撮影機器、高精細モニターとPACS、聴力検査室、専用内視鏡などが含まれています。

上記をあわせると、テナント開業の開業資金は、運転資金も含めて6,000万〜8,000万円ほど必要となるでしょう。耳鼻咽喉科クリニックの平均年収は1,800万円ほどとされています。

精神科クリニックの開業資金と自己資金・想定年収の目安

精神科クリニックを開業する場合は、500万円ほど自己資金が必要とされています。しかし、保証人がいたり、土地があったりする場合は、自己資金0円で開業することが可能です。

また、精神科クリニックの場合、設備費として約400万円ほど見積もっておくと良いでしょう。この設備費には、電子カルテ、レジスター、コピー複合機、診察用ベッドなどが含まれています。

上記をあわせると、テナント開業の開業資金は、運転資金も含めて1,500万〜2,500万円ほど必要となるでしょう。精神科クリニックの開業は設備投資が少ないため、開業資金が少なくて済む特徴があります。

精神科クリニックの平均年収は2,600万円ほどとされています。

在宅医療クリニックの開業資金と自己資金・想定年収の目安

在宅医療クリニックは、場合によっては自己資金0円で開業可能です。開業資金は運転資金も含めて1,500万〜2,000万円ほど必要となるでしょう。

在宅医療クリニックの開業資金は、設備投資が少ないため、全診療科の中で最も安くなる傾向があります。在宅医療クリニックの実質の年収は2,500万〜3,000万円ほどの方が多いです。

脳神経外科・内科クリニックの開業資金と自己資金・想定年収の目安

脳神経外科の開業資金は、CTやMRIなどの画像診断装置導入の有無で大きく異なり、1億円〜3億円と幅があります。

近隣のCTやMRIを導入している病院と連携を取り、これらの機器を持たない開業であれば、費用を抑えることができるため、自己資金0円で開業可能です。実質年収は3,000万〜8,000万円ほどとされています。

脳神経内科クリニックの開業資金はコンセプトにより大きく異なり、電子カルテと最小限のリハビリ機器のみでスタートさせることも可能です。

美容クリニックの開業資金と自己資金・想定年収の目安

美容クリニックの場合、設備費として約5,000万円ほど見積もっておくと良いでしょう。この設備費には、電子カルテ、レジスター、可動式診察台、無影灯、各種レーザー機器、イオン導入機などが含まれています。

上記をあわせると、テナント開業の開業資金は、運転資金も含めて1億円ほど必要となるでしょう。美容クリニックの平均年収は公的データが公開されていませんが、3,000万円以上のケースが多いようです。

開業医は何科が儲かるの？

診療科別に開業資金や想定年収を見てきましたが、では儲かる診療料は何科なのでしょうか？上の図は2015年～2020年の診療科別の年収を金額が大きい順に並べたものです。個人クリニックの場合、医師の年収は医業収益（売上）から費用（経費）を除いた金額になります。無床診療所全体の年収の平均値が2,600万円なのに対し、整形外科や精神科、小児科、眼科、皮膚科は平均年収が3,000万円を超えており、高い年収が見込める診療になっています。

出典：開業医の生涯年収は？診療科目や開業年齢別に紹介！

資金調達の方法は？融資について知っておきたいこと

クリニック開業時には、融資を利用して開業資金を調達をすることができます。もちろん、開業資金を自己資金で全てまかなえる場合は融資を受ける必要がありませんが、金融機関などから資金を借りられることも確認しておきましょう。

ここでは、融資を依頼する際の注意点や、融資を受けた後の注意点、クリニック開業時に利用できる融資について解説していきます。

融資を依頼する際の注意点

融資を依頼する際には以下のような注意点があります。

• 開業後には融資は受けられない
• しっかりとした開業動機・事業計画が必要
• 銀行によって返答が異なる

まず1つ目は、開業後には融資が受けられないことです。開業後に資金繰りが難しくなったからといって、融資を受けることはできません。開業時には運転資金まで見越して、融資金額をどれくらいにするか検討をしておきましょう。

2つめ目の注意点は「開業の動機」「事業計画」をしっかりと用意する必要があるということです。開業の動機は「地域の役に立ちたい」など、融資側から応援してもらいやすい理由を挙げると良いでしょう。 もう一つの大切な要素が「事業計画」です。経営方針や、利益の確保が見込める時期などを落とし込んだ事業計画でなければ、融資側を納得させることはできません。

実現可能な数字を目標として掲げ、そこに至るまでの道筋についても細かく記しておきましょう。

3つ目の注意すべきことは、同じ条件でも銀行によって返答が異なるということです。 銀行によって融資の審査可否や金額に差が出ることはよくあります。最初の数行の審査に通らなくても諦めずに審査を出しましょう。

融資を受けた後に注意すべきこと

融資を受けた後は「融資金を申告した通りの目的で使用したか」について厳しくチェックを受けることになります。違反した場合はペナルティがあるため、現実的な使い方を申告するようにしましょう。

クリニック開業時に利用できる融資

クリニック開業に利用できる融資には以下のようなものがあります。 ご自身に合う融資をご検討ください。

• 日本政策金融公庫
• 信用保証協会の制度融資
• 銀行プロパー融資
• 福祉医療機構
• リース会社

開業前に理解しておきたい損益分岐点の基礎知識

損益分岐点の考え方を理解しておくことは、経営者として大切なことです。開業時においては事業計画の策定に活かすことができます。損益分岐点は簡単にいうと収益（売上）から費用（経費）を引いた金額が0になる際の売上高のことを言います。費用は固定費と変動費に分類することができ、損益分岐点を考えるうえで大事なポイントになります。

固定費とは家賃や人件費のように売上の金額に関わらず毎月一定の金額が発生する費用です。それに対して、変動費とは売上の金額が大きくなるに比例して、金額が大きくなる費用です。水道光熱費、外注費、医薬品や医療消耗品費などが変動費に該当します。事業計画を策定する際は、想定される収支から損益分岐点を導き、どのくらいの患者様が来院すればクリニックの経営が成り立つのかを考える必要があります。

【クリニック開業のよくある失敗パターン】過大な資金をかけてしまう

クリニック開業は基本的に成功率が高いですが、失敗例もあります。数少ない失敗パターンの理由としては、開業時の設備や内装、医療機器に過大な投資をしてしまうことが挙げられます。

例えば、普通の診療所で借入金が2億円を超えるような開業は、戸建て開業の場合でも資金のかけすぎと言えるでしょう。

その他の失敗パターンとしては以下のような具体例が挙げられます。

• 1億円を超える高額な土地で開業し、運転資金が底をついた
• MRIやCTなど、高額な医療機器の相見積もりや価格交渉をしなかった
• 医療機器のメンテナンス費用やランニングコストを軽視していた

できるだけコストカットを意識し、ミニマムな開業を目指していきましょう。

クリニック開業資金を抑える方法

ここでは、クリニックの開業資金を抑える方法について、コストカットのコツを4つに分けてご紹介していきます。

物件・内装費用

クリニック開業では、戸建て開業かテナント開業を選択することになります。一般的には戸建て開業よりテナント開業の方が初期費用を抑えられるとされていますが、トータルコストを考えるとどちらが有利とも言い切れません。

物件に関しては、家賃相場が安い地域を選ぶことがコストカットの手段の一つとなります。しかし、立地に関しては近隣に競合がいるか、連携できる病院はあるか、集患が見込めるかなども重要です。

しっかり調査をして、開業後の売り上げが見込めて、無理のない価格の立地を探すと良いでしょう。初期費用を抑える際、もっとも重要なのは内装工事をどの程度コストカットできるかです。

居抜き物件の場合には、前に入居していたクリニックの内装をそのまま使用できるため、工事費を節約できるメリットがあります。条件に合う居抜き物件があれば検討してみると良いでしょう。

医療機器、医療ICTツールなどの設備

医療機器、医療ICTツールの費用ををどの程度コストカットできるかも重要です。 医療機器のコストカットには以下3つのコツがあります。

• 導入する医療機器を少なくする

最先端の医療機器を複数台導入する場合は、多額の初期費用が必要になります。一部の診療に特化するなどして、導入する医療機器を絞り込むようにしましょう。

• 相見積もりをとる

医療機器購入の際には複数社から相見積もりを取り、価格を抑えることも大切なポイントです。

• 医療機器を購入ではなくリースで導入する

初期費用を抑えるためには、医療機器の導入方法を購入ではなくリースにすることも一つの方法です。リースにした場合、毎月のリース料を経費にできる、支払額が一定になる、などのメリットがありますが、トータルコストが購入より高くなるデメリットがあります。

また、医療ICTツールの導入にもポイントがあります。近年はクリニックなどの医療業界でも、DXによる業務効率化や経営分析が重要になってきています。 医療ICTツールの導入を検討する際には、金額だけではなく、人件費削減や業務効率化も検討材料とし、自院に適切なシステムを選ぶことが望ましいでしょう。

人件費・採用費

開業資金を抑えるには、受付スタッフや看護師、医師など従業員の雇用を控えることも重要です。まずは少人数のスタッフから始めて、患者数を見ながら人員を増やすことで、人件費を抑えることができます。

また、採用費のコストカットも重要です。オープニングスタッフの募集は人気があるため、エリアや条件にもよりますが、応募が入りやすいと言われています。まずはハローワークなど無料利用できるツールを用いて人材を集め、手ごたえがなければ有料の求人ツールを使うようにしましょう。

一般的な人材紹介の場合、採用時の費用がスタッフ年収の20〜30％（100万円〜150万円）と高額です。成果報酬型の求人媒体の場合は、採用時の費用が一般的な人材紹介に比べて1/3〜1/4にコストカットできるため、成果報酬型の媒体も上手く活用することをおすすめします。

その他費用

コピー機、シュレッダー、テレビ、玄関マットなどの備品は、友人や親族などから譲り受けることで費用の削減が可能です。また、クリニックの開業に関してアドバイスを受ける場合のコンサルタント料を抑えることも、選択肢の一つと言えます。

まとめ

この記事では、クリニックの開業資金について、詳しい内訳や診療科ごとの費用の目安、資金調達の方法から費用を抑える方法まで解説しました。

クリニックの開業資金には1500万円〜2億円程度かかるとされており、開業の形態や診療科によって必要な費用は大きく異なります。開業資金は高額なため、できるだけ費用を抑えてミニマムな開業を目指すと失敗のリスクを下げることができるでしょう。

記事内でもお伝えしたように、自己資金0円でも場合によってはクリニック開業は可能です。まずは開業資金についてイメージを持ち、適切な資金計画をたて、理想のクリニック開業を検討してみてはいかがでしょうか。

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