小児科の開業成功ポイント｜開業資金や開業スケジュールも徹底解説

【はじめに】小児科クリニック開業の今！市場動向を紹介

近年の動向を見てみると、小児科のクリニック数自体は減少傾向にあるようです。全国の小児科クリニック数は、ここ10年で約10%程度減ったというデータもあります。

これには、少子化が顕著になり対象となる患者さんが減っていることが要因の一つと考えられるでしょう。また患者数が多い傾向にある診療科のため、医師の業務量が多くなってしまうことから、なかなか小児科医が増えないことも理由と言えるかもしれません。

とはいえ、子どもの身体の心配から細やかに診療に訪れる親御さんも多く、少子化が進んでいると言っても患者数はやはり多いと言えます。新たに小児科を開業する余地はまだまだあると考えられ、成功のためにはしっかりとしたコンセプト設計や戦略が重要になってくるでしょう。

小児科クリニックの開業資金はどれくらい？自己資金はいくら準備すればいいの？

小児科クリニックの開業においてまずネックになるのが、開業資金の調達だと心配されている方も少なくないでしょう。そもそも開業にあたってはどの程度の資金が必要になるのでしょうか。

立地やテナントの広さ、設備への投資などクリニックにより条件には差がでるため一概には言えないものの、おおまかには4,000万円〜6,000万円程度必要と言われています。以下に項目別の予算イメージの一例をまとめました。

項目	おおよその資金
不動産（敷金/礼金/仲介料など）	4,000,000円
施工（設計/施工/看板など）	25,000,000円
機器（診療に必要な医療機器）	5,000,000～8,000,000円
家具や家電	2,000,000円
システム（電子カルテ/予約システムなど）	4,000,000円
マーケティング・資材（ホームページやロゴ作成/広告/パンフレットなど）	4,000,000円
その他	2,000,000円

親御さんと同伴で来院される場合が多いことや、ベビーカーで訪れる方もいることを想定すると、広めのテナントを用意する必要があるでしょう。一方で診療に必要な医療機器がそれほど多くないこともあり、他の診療科目の開業資金と比べると価格をおさえて開業することが可能です。

自己資金はいくらくらい準備すればいいの？

先に述べたように、小児科の開業では4,000万円程度の資金が必要になりますが、これらは全て自己資金で用意するというわけではなく、融資等を受けて資金を準備するのが一般的です。医療開業に伴う融資は金利が低い傾向にあり、どちらかと言えば融資は受けやすい傾向にあります。それほど自己資金が用意できなくても融資を受けて開業できる可能性はあるでしょう。

しかしながら、リスクヘッジの意味も含めて1,000万円以上の自己資金があると安心です。最低でも2割程度の資金が用意できると負担も減らせると思われます。

開業資金の資金調達方法とポイント

小児科クリニックを開業する際には、資金を借り入れるのが一般的です。自己資金が少なくても融資を受けて開業できるケースはありますが、以下3つのポイントを抑えておきましょう。

• 資金調達の方法について理解する
• 開業資金の内容を整理する
• 事業計画をしっかり立てる

まず、資金調達と言っても借入先にはいくつかの選択肢があることを把握しておきましょう。

主には「日本政策金融公庫」「民間金融機関」「リース会社」から融資を受ける場合が多く、金利や融資までのスピード感などそれぞれ特徴が異なります。また行政からの補助金や助成金が受けられるケースもありますので、チェックして最適な方法を選びましょう。

そして開業資金の内容を整理すること、その後の事業計画をしっかり練り上げておくことは、余裕を持った資金計画を運用する上で重要です。明瞭な資金計画は融資を受ける際に有利になるメリットもあるため、専門家に相談して検討すると良いでしょう。

小児科クリニック開業成功した場合の収支・年収・働き方のイメージ

実際に小児科クリニックを開業し軌道に乗ったら、どの程度の年収になるのか、またどのような働き方のイメージになるのか見ていきましょう。

収入や働き方は、個人クリニックか法人クリニックか、また立地や営業の方針などによって異なってきます。小児科の開業医の平均年収は約3,000万円だと言われており、これは他の診療科と比較しても高い水準の金額となっています。

以下の表は、小児科クリニックの収益と費用を、個人クリニックと医療法人に別に分けまとめたものになります。個人と法人の場合で損益額に差が生じていますが、法人の場合は給与に院長の収入も含まれています。

個人クリニック	医業収益・介護収益	約7,600万円
	経費（人件費/薬品費など）	約4,900万円
	損益差額	約2,700万円
医療法人（※入院診療収益なし）	医業収益・介護収益	約15,000万円
	経費（人件費/薬品費など）	約14,320万円
	損益差額	約680万円

出典：第23回医療経済実態調査

小児科クリニックの開業を成功させるためのポイント・注意点

小児科は主に子どもが診療対象となり、さらに親が同伴しクリニック選びや診療の際の決定権を持つケースが多いという特徴的な診療科です。そのためターゲットが明確であり、開業成功のためにはいくつかのポイントがあります。それぞれ詳しく見ていきましょう。

立地の選定

小児科クリニックは、開業する立地の選定を慎重に行うべきでしょう。ターゲットがファミリー層ですので住宅地が適していますが、利便性を考えて駅周辺を選ぶクリニックもあります。

いずれにせよ、車での来院を想定して駐車場を確保し、ベビーカーの利用者のために建物内の1階もしくはエレベーターのある物件を選びたいところです。

内装の工夫

子どものストレスをできるだけ減らし快適に過ごせるよう、内装を工夫することも必要です。例えば、壁を淡い色合いにする、怪我をしないように院内の物や家具は角が丸いものにするなどの工夫が考えられます。

さらに、おもちゃや本を用意してキッズスペースを設ける、テレビで子供向けの番組を流すなども有効です。クリニックの評判にも関わる部分のため、多少コストを要しますがこだわる価値はあるでしょう。

マーケティング

集患の観点では、WEB上の広告やマーケティング戦略に力を入れることが大切です。子どもの親世代はインターネットが主な情報収集ツールとなっていると考えられ、ネット上の情報や評判を見てクリニックを選びをする場合も多いでしょう。

ホームページを充実させることをはじめ、リスティング広告を運用したり動画やセミナーの配信をしたりするクリニックもあります。

また、集患に伴いWEB予約システムの導入も検討すべきでしょう。待ち時間を減らして患者さんのストレスを減らせるだけでなく、クリニック側の対応もスムーズにできるようになります。

小児科クリニック開業までのスケジュール

クリニック開業については【成功へ導く】クリニック開業ロードマップ｜成功に大切なポイントとはでも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

まとめ

今回は小児科の開業に必要な資金や年収イメージ、開業成功のポイントなどについて解説してきました。

クリニック開業にあたってネックになるのが資金調達ですが、自己資金が少なくても融資などを活用して開業できるケースもあります。専門家に相談しながら事業計画を立て、流れをイメージしていくと良いでしょう。

小児科はターゲットが明確な診療科目ですから、集患対策や戦略をしっかり練ることからはじめ、開業への一歩を踏み出しましょう。