消化器内科クリニックの開業成功ポイント|開業資金やスケジュールも解説

更新日 2023.10.05
投稿者:豊田 裕史

「消化器内科クリニックの開業を成功させたい!」
「人気のある消化器内科クリニックを開業するにはどうしたらよいか知りたい!」

消化器内科クリニックの開業を計画している方にとって、消化器内科クリニックの成功ポイントはおさえておきたいですよね。

そこで本記事では、開業前に知っておきたい「消化器内科クリニックの開業成功ポイント」をお伝えしていきます。

準備しておくべき開業資金や、開業までのスケジュールなどについてもお話していきますので、ぜひ参考にしてみてください。

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消化器内科クリニック開業を取り巻くマーケットの状況

診療所の診療科目別にみた施設数と割合

消化器内科は非常に競争率が高い診療科目です。

厚生労働省の調査『令和2(2020)年医療施設(静態・動態)調査(確定数)・病院報告の概況』によると、消化器内科の個人診療所は全国で17,731施設あり、「内科(64,143施設)」「小児科(18,798施設)」に次ぐ3番目に多い診療科目であることがわかります。

すでに競合が多く、今後も新たに開業する消化器内科クリニックが増えることをふまえると、経営戦略をしっかり練った上で集患方法を検討する必要があるでしょう。

軌道に乗っているクリニックとそうでないクリニックで、報酬の差が大きく開いてしまうのも競合の多いクリニックの特長です。

報酬額の多いクリニックの場合、年間で8,000万円〜1億2,000万円ほどの医療報酬が見込めるため、個人経営から医療法人化するクリニックが多い傾向にあります。

出典:厚生労働省『令和2(2020)年医療施設(静態・動態)調査(確定数)・病院報告の概況』

消化器内科とは?胃カメラやポリープ手術など高い需要

消化器内科は、胃や腸などの消化器官の病気を診断・治療する診療科です。消化器内科では、胃カメラや大腸内視鏡などの内視鏡検査を行います。内視鏡検査は、消化器官の状態を詳しく見ることができるだけでなく、治療もできる優れた方法です。より専門性を強調する目的で、「内視鏡クリニック」を標榜するクリニックも少なくありません。

例えば、胃や大腸にできたポリープは、内視鏡で切除することができます。これをポリープ手術といいます。ポリープ手術は、がんの予防や早期発見にも役立ちます。ポリープ手術は、ほとんどの場合日帰りポリープ手術で済みます。日帰りポリープ手術は、入院する必要がなく、費用も安くて済みます。

消化器内科は、一般的な内科と比べて、消化器官に特化した診療を行っています。消化器官の病気は専門的な知識や技術が必要なことが多いため、消化器内科の需要は高いと言えます。消化器内科は、一般病院だけでなく、内視鏡クリニックや専門クリニックとして開業することも可能です。内視鏡クリニックや専門クリニックでは、より高度な内視鏡検査・治療を提供することができます。

総合病院などでは、上部消化管内科(胃・食堂など)、下部消化管内科、肝臓などと専門に応じて細かく担当が分かれていることもあります。

どんな検査や手術を行うの?

最も分かりやすい検査は、胃の内視鏡検査です。口や鼻から内視鏡を挿入し、医師が胃の粘膜を観察し、ポリープや癌の有無を診断してくれます。近年は口から内視鏡を挿入する「経口内視鏡」と、鼻から内視鏡を挿入する「経鼻内視鏡」の2種類が用いられることが多いです。

胃のレントゲン検査(バリウム検査)も実施します。健康診断で受診されるビジネスマンも多いのではないでしょうか。

消化器内科に必要な医療機器は?内視鏡は必須

消化器内科では、胃や腸などの消化器官の状態を確認するために、内視鏡検査が欠かせません。内視鏡は、経口内視鏡と経鼻内視鏡の2種類があります。経口内視鏡は口から挿入し、胃や十二指腸などの上部消化管を調べます。経鼻内視鏡は鼻から挿入し、喉や食道などの下咽頭部を調べます。

内視鏡検査は、消化器病の診断や治療に必要な医療行為ですが、患者さんにとっては負担も大きいものです。特にバルーン内視鏡やカプセル内視鏡などの高度な検査は、数万円の自己負担が必要です。

また、内視鏡は高価な医療機器であり、1本あたり300万円から600万円ほどかかります。そのため、開業医にとっても大きな経費となります。さらに、内視鏡は感染防止のために毎回洗浄する必要がありますが、その際にも専用の内視鏡洗浄機が必要です。

以上のことから、消化器内科においては、内視鏡は必須の医療機器であると言えますが、その導入や運用には多くのコストがかかることも理解しておく必要があります。

内視鏡メーカーについては【2023】内視鏡メーカー主要3社の製品を比較でも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

消化器内科クリニックの開業資金はどれくらい?自己資金はいくら準備すればいいの?

消化器内科クリニックを開業する上で、最も気になるのが資金面ではないでしょうか。消化器内科クリニックを開業するまでに必要な資金の参考例を以下にまとめました。

【消化器内科クリニック 開業資金予算例(40坪の場合)】

分類 項目
不動産 敷金、礼金など 3,840,000円
設計・施工 設計・施工費など 20,500,000円
医療機器 機器①
(内視鏡検査システムなど)
7,000,000円
機器②
(超音波診断装置など)
8,000,000円
機器③
(自動血球計数装置など)
4,000,000円
システム 電子カルテなど 4,200,000円
家具・家電 家具・家電(PC含む) 2,500,000
採用 採用経費 200,000円
マーケティング HP制作、広告費用など 3,000,000円
資材等 名刺、パンフレット、診察券など 550,000円
研修時人件費 研修時人件費 500,000円
行政手続き 社労士、行政書士など 300,000円
その他 雑費(薬品、備品、ユニフォームなど) 1,500,000円
56,090,000円

出典:消化器内科で失敗しない開業ポイント・年収や開業資金も解説

開業資金を準備する際は、上記の開業資金に加えて当面の運転資金も確保しなければなりません。

本項では、消化器内科クリニックの開業資金額の目安をもとに、準備しておきたい自己資金額についてや、開業資金の調達方法を説明していきます。

自己資金はいくらくらい準備すればいいの?

開業する際に、開業資金のすべてを自己資金で準備する必要はありません。なぜなら、金融機関から融資を受けるなどして資金を調達するのが一般的だからです。

ですが、開業後の運転資金を考えると、開業資金総額の1〜2割を自己資金で準備できると安心でしょう。その一方で、自己資金0でも開業ができないわけではありません。

ただ借入金の返済負担が大きかったり、事故や病気など想定外の出費への対応が難しかったりと、リスクがあることを忘れてはいけません。次項では、消化器内科クリニックを開業する際の、資金調達方法とそのポイントをご紹介します。

開業資金の資金調達方法とポイント

クリニック開業の資金調達手段のほとんどが、金融機関からの融資による借入です。

融資を受けられる金融機関は以下の通りです。

  • 日本政策金融公庫
  • 民間金融機関
  • リース会社
  • 医師信用組合

それぞれの機関によって、融資限度額や融資期間、金利など、借入の条件は異なります。担保や連帯保証人の有無、与信審査の基準・条件も違うため、しっかりと比較検討することが大切です。

融資以外に、政府機関や地方自治体が運営する補助金や助成金制度を活用するのもよいでしょう。補助金や助成金は返済の必要がないため、自己資金額や借入額を抑えられるといったメリットがあります。

上記以外で自己資金を準備する方法として、以下のような手段も挙げられます。

  • 自分自身の貯蓄を増やす
  • 家族や親族から援助してもらう

家族や親族から援助を受ける場合、金額によっては贈与税が課されてしまうため気をつけてください。

クリニックの開業資金については診療科別の医院・クリニックの開業資金|開業医の資金調達方法まででも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

消化器内科クリニック開業成功した場合の収支・年収・働き方のイメージ

厚生労働省による調査『第23回医療経済実態調査(医療機関等調査)』の結果、内科を診療科目とする個人診療所の平均年収は1,995万円です。

消化器内科の場合、内科の診療に内視鏡検査が加わるため、さらに年収が上がることが推察できます。内視鏡検査の中には、検査対象を食道・胃・十二指腸とする上部消化管内視鏡と、小腸・大腸・肛門を対象にする下部消化管内視鏡の2パターンがあります。上部消化管内視鏡のみを行うのか、下部消化管内視鏡もあわせて行うのかでも医療報酬は変わってきます。

出典:第23回医療経済実態調査

消化器内科クリニックの開業を成功させるためのポイント・注意点

消化器内科クリニックの開業を成功させるため、特に注力したいポイントは以下の4つです。

  • コンセプトや診療方針
  • 物件の選定
  • 内装の設計
  • マーケティング

それでは、それぞれのポイントについて詳しく解説していきます。あわせて、開業の際に注意したいポイントもお伝えしますので、参考にしてみてください。

コンセプトや診療方針

競合が多い消化器内科クリニックは、コンセプトや診療方針の明確化は必須です。たとえば下記のように、“当院はどのようなクリニックなのか”が分かりやすいコンセプトを掲げる必要があります

【例】

  • 一般内科をメインとした、地域のかかりつけ医のようなクリニック
  • 消化器内科専門の内視鏡検査を行うクリニック
  • 内視鏡検査専門のクリニック

また、どこまでを診療範囲にするかによっても経営戦略や導入する医療機器は変わってきます。それによって準備すべき開業資金も左右するため、診療方針もしっかり定めておきましょう。

物件の選定

消化器内科クリニックの場合、一般内科クリニックよりも広い物件である必要があります。下部内視鏡検査を行う場合の回復室の用意や、トイレを複数箇所配置するためです。そのため、40〜50坪程度の広さの物件が好ましいでしょう。

また、近年は胃がんの早期発見のため、内視鏡検査を受ける若年層が増えています。駅前や駅近くなどのアクセスのよい場所であるか、近くに時間をつぶせる施設が多くあるかどうかも考慮した上で立地場所を検討することをおすすめします。

物件の選定についてはクリニック開業の物件探しのポイントとは|物件の種類や注意点などでも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

内装の設計

内視鏡検査で受診する患者のために、患者のプライバシーに配慮した内装設計が望ましいです。

さらには、若い年齢層の患者の来院を見込んで、内装を明るいデザインにするのもよいでしょう。消化器内科クリニックの場合、お腹の不調で来院する患者が多いことが予想されるため、トイレの数を多く設置する必要があります。男女別でトイレを用意できればなおよいでしょう。

クリニックの内装についてはクリニックの内装の基本を解説|設計時の注意点やおすすめ業者まででも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

マーケティング

競合の多い消化器内科クリニックにとって、開業を成功させるためのマーケティングは非常に重要です。

専門性の高さをアピールするだけでなく、内視鏡検査の範囲はどこまでなのか、幅広い症状の患者の受け入れが可能なのかなどを周知徹底してください。

また、開業前後でまだクリニックの認知が少ないうちは、ホームページや新聞、チラシやフリーペーパーなどさまざまな広告媒体を利用して宣伝しましょう。

外来患者はインターネットで得た情報からクリニックを選ぶ傾向があるため、特にホームページ制作は力を入れたいところです。SEO対策を強化したりリスティング広告を活用したりすることで、集患力アップが期待できます。

SEO対策についてはクリニックのSEO対策おすすめ企業5選【徹底解説】でも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

MEO対策についてはクリニックのMEO対策とは?|メリットやツールを徹底解説!でも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

出典:厚生労働省『令和2(2020)年受療行動調査(概数)の概況』

開業の際に注意したいポイント

消化器内科クリニックを開業する際に注意したいのは、医療機器の導入費用で開業資金が高くなってしまうことです。

医療機器の購入先や購入方法によって、開業資金の予算が莫大に上がってしまうケースが予見できます。

開業コストを最小限に抑えるために、医療機器を購入する際は必ず複数のメーカーや販売会社に相見積もりを取るようにしてください。

機器本体のみの金額ではなく、搬入・設置費用やメンテナンス費用なども含めた金額で見積もってもらいましょう

消化器内科クリニック開業までのスケジュール

開業までのスケジュール例

クリニック開業については【成功へ導く】クリニック開業ロードマップ|成功に大切なポイントとはでも詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

まとめ

本記事では、消化器内科クリニックの開業成功ポイントをお伝えしました。消化器内科クリニックの開業を成功させるには、以下の4点を重視してください。

  • コンセプトや診療方針
  • 物件の選定
  • 内装の設計
  • マーケティング

医療機器を購入する際には、複数の業者から必ず相見積もりを取りましょう。各業者の見積もりを比較することで、開業資金を最低限に抑えられます。なお、開業資金はすべて自己資金でまかなう必要はありません。金融機関からの融資や助成金・補助金の活用などで、資金の調達が可能です。

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セカンドラボ株式会社 PR Solution Div.
URL:https://note.com/2ndlabo/n/n949eaa3e9d69

北海道大学を卒業後、医療機器の営業として6年間勤務。外科、整形外科、泌尿器科領域を中心に民間・国公立の病院を担当。2020年よりセカンドラボ株式会社に入社。医療福祉施設の課題解決プラットフォーム「2ndLabo」にて各種ITツール、医療機器の導入支援、クリニック開業支援に従事。

2ndLaboのサービスを通じて、これまで1,000件を超えるサービス導入支援・開業支援を担当。得意分野は、電子カルテ、介護ソフト、各種医療機器。

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